新型コロナで激変する世界の航空業界、その未来は中国が決める

対照的に、その他の国の航空会社は市場の力によって運命を左右される。例えばアメリカの大手航空3社（ユナイテッド航空、アメリカン航空、デルタ航空）は過去10年で中国への路線を積極的に増やし、大いに潤ってきた。しかし今後はゼロからの再出発を強いられる。2月以来ストップしている中国行きのフライトを再開するには、しかるべき需要の回復を見届ける必要がある。

ところが需要回復のカギは中国側が握っている。海外渡航需要はアメリカよりも早く回復するだろうが、中国政府は（アメリカへの中国人客の渡航制限を継続するなどして）需要の回復ペースをコントロールできる。同じことは、中国へのフライトを一時的に止めている日本などの航空会社にも言える。

国際線の路線図に変化が

そんな状況を変えたくても、今のアメリカ政府には打つ手がない。中国が世界の航空業界を牛耳ろうとするのを、ただ見ているしかない。

アメリカの著名な航空アナリストのリチャード・アブラフィアは業界誌エビエーション・ウィークに、こう書いている。「この危機は、既に悪化していた中国とアメリカおよび西側諸国との関係をさらに悪くした。この危機を乗り切った先には経済面のナショナリズムの高まり、欧米系サプライチェーンの中国離れの加速があるだろうから、中国はますます自国中心の未来図を描こうとする可能性がある」

つまりアメリカが世界を導く役割を放棄し、保護主義の殻に閉じ籠もろうとするのを尻目に、中国はアジアのみならず世界中で空の旅の在り方を支配できることになる。しかも今は、国際線の路線図が大きく描き換えられようとしている時期だ。

伝統的な航空会社にとって、最大の収益源はビジネスクラスを利用する顧客だった。だからビジネス客を囲い込むサービスの充実を競ってきた。しかしパンデミック後の世界では、この客層は便利なビデオ会議システムに奪われる可能性が高い。海の向こうの現地まで行かなくても商談はでき、それが時間の短縮や経費の削減にもつながることが分かった以上、わざわざビジネスクラスで出張する必要性は薄れる。

格安航空会社（LCC）の前途も厳しい。複数のLCCが破綻し、撤退を強いられるかもしれない。２年後ぐらいには淘汰が進み、生き残れるのは最強・最大の会社だけかもしれない。

さらに、歴史的な文脈で実に興味深い変化も起きつつある。現在の国際線の路線図は基本的に、ジェット機の時代が始まった1960年代と変わっていない。ニューヨークからロンドン、フランクフルト、カイロ、デリー、バンコク、香港、東京、そしてシドニーと、いわゆる「ハブ空港」を赤道のように地球を一周する形で帯状に並べたスタイルだ。

しかし、これからは変わる。今回のパンデミックが始まる以前から、中国の主要8空港の利用客は年間4億8200万人を超えていた。そしてその多くは、ハブ空港で国際線へ乗り継いでいた。最大で500人くらいは乗れるジャンボ級の大型機で主要なハブ空港まで行き、そこから他の都市へは中・小型（通路が1つで横一列6席程度）の飛行機に乗り換えて飛ぶ。ただし乗り継ぎは面倒だから、たいていの客は目的地まで直行便で飛びたいと思っている。