最新記事
経済超入門

世界を動かすエコノミストたちの成績表、最低評価はあの人...

2017年12月26日(火)16時30分
ニューズウィーク日本版編集部

(左から)黒田東彦(日本銀行総裁)、トマ・ピケティ(経済学者)、ジャネット・イエレン(米FRB議長)、ポール・クルーグマン(経済学者) FROM LEFT: Yuri Gripas-REUTERS, Charles Platiau-REUTERS, Joshua Roberts-REUTERS, Chip East-REUTERS


nweconomicsbook_cover150.jpg<経済学はノーベル賞まで用意される「高貴」な学問だ。経済学者は世界経済に大きな影響力を持つが、政治家のように振る舞って批判を受けたり、周囲の圧力にさらされたりと、その「成績」を酷評されるつらい稼業でもある。そんな経済学者たちを評価してみると――(※『経済超入門 ゼロからわかる経済学&世界経済の未来(ニューズウィーク日本版ペーパーバックス)』より抜粋)>

★は編集部による評価
5つ星が最高

ポール・クルーグマン

krugmanstars.jpg
経済学者
Paul Krugman

29歳でレーガン米政権の大統領経済諮問委員会のメンバーに選ばれるなど、若くして名を知られた。ノーベル経済学賞(08年)の授賞理由は新しい国際貿易理論の確立だが、最近は緊縮財政の「超」批判論者として注目を集める。

政府は財布のひもを締めすぎるべきでないとして、借金ゼロを達成したドイツも「大惨事に向かう」と主張。批判の矛先は小国にも向けられる。12年には、緊縮財政の成功例にあげられるエストニアを「これが成功?」とニューヨーク・タイムズの自身のコラムで痛烈批判したが、当時のイルベス大統領に「われわれはバカで愚かな東ヨーロッパ人。今はあなたの理論を理解することなどできない」と、皮肉を込めたツイートでやり返された。

政権から距離を置き、他のリベラル派経済学者も驚くほど激しく緊縮財政を非難するクルーグマンは、どこか孤高の哲学者のようだ。緊縮か積極財政か。答えの難しい経済問題の一つだが、凡人たちにも彼の理論を理解できる日が来るのだろうか。

ジャネット・イエレン

yellenstars.jpg
米FRB議長
Janet Yellen

「世界の中央銀行」とも称されるFRB(連邦準備理事会)のトップに立つイエレン。14年に副議長から議長に昇格したが、経済学者や市場関係者の間での評判は上々だ。08年秋のリーマン・ショック後の金融緩和措置とその後の利上げを巧みにコントロールし、失業率やGDP成長率で一定の成果を上げたことが評価されている。

そんなイエレン率いるFRBだが、一般市民の評価はぱっとしない。アメリカの行政機関の中では支持率が最も低い組織の一つで、建国当初は中央銀行など不要とさえ言われたほど。中央集権的な組織へのアメリカ人の嫌悪感は今も根強く、撤廃論こそ影を潜めるが懐疑派の批判は続く。その筆頭は「FRBは違憲」という議論だ。

ワシントンを本拠地とするFRBは、地方の「支店」に当たる12地区の連邦準備銀行をもっている。そのトップはそれぞれの役員会で選出されるが、役員は民間銀行の代表を兼任していることが多い。公的機関の高官職は上院での審査を経るが、連銀の「支店長」は対象外。事実上、民間人が決定していることが違憲であり、連銀と民間銀行の癒着の温床ともいわれる。

さすがのイエレンも、この制度を変える力はなさそうだが。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 パキスタン交

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランTVなど

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 7
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中