最新記事
経済超入門

世界を動かすエコノミストたちの成績表、最低評価はあの人...

2017年12月26日(火)16時30分
ニューズウィーク日本版編集部

(左から)黒田東彦(日本銀行総裁)、トマ・ピケティ(経済学者)、ジャネット・イエレン(米FRB議長)、ポール・クルーグマン(経済学者) FROM LEFT: Yuri Gripas-REUTERS, Charles Platiau-REUTERS, Joshua Roberts-REUTERS, Chip East-REUTERS


nweconomicsbook_cover150.jpg<経済学はノーベル賞まで用意される「高貴」な学問だ。経済学者は世界経済に大きな影響力を持つが、政治家のように振る舞って批判を受けたり、周囲の圧力にさらされたりと、その「成績」を酷評されるつらい稼業でもある。そんな経済学者たちを評価してみると――(※『経済超入門 ゼロからわかる経済学&世界経済の未来(ニューズウィーク日本版ペーパーバックス)』より抜粋)>

★は編集部による評価
5つ星が最高

ポール・クルーグマン

krugmanstars.jpg
経済学者
Paul Krugman

29歳でレーガン米政権の大統領経済諮問委員会のメンバーに選ばれるなど、若くして名を知られた。ノーベル経済学賞(08年)の授賞理由は新しい国際貿易理論の確立だが、最近は緊縮財政の「超」批判論者として注目を集める。

政府は財布のひもを締めすぎるべきでないとして、借金ゼロを達成したドイツも「大惨事に向かう」と主張。批判の矛先は小国にも向けられる。12年には、緊縮財政の成功例にあげられるエストニアを「これが成功?」とニューヨーク・タイムズの自身のコラムで痛烈批判したが、当時のイルベス大統領に「われわれはバカで愚かな東ヨーロッパ人。今はあなたの理論を理解することなどできない」と、皮肉を込めたツイートでやり返された。

政権から距離を置き、他のリベラル派経済学者も驚くほど激しく緊縮財政を非難するクルーグマンは、どこか孤高の哲学者のようだ。緊縮か積極財政か。答えの難しい経済問題の一つだが、凡人たちにも彼の理論を理解できる日が来るのだろうか。

ジャネット・イエレン

yellenstars.jpg
米FRB議長
Janet Yellen

「世界の中央銀行」とも称されるFRB(連邦準備理事会)のトップに立つイエレン。14年に副議長から議長に昇格したが、経済学者や市場関係者の間での評判は上々だ。08年秋のリーマン・ショック後の金融緩和措置とその後の利上げを巧みにコントロールし、失業率やGDP成長率で一定の成果を上げたことが評価されている。

そんなイエレン率いるFRBだが、一般市民の評価はぱっとしない。アメリカの行政機関の中では支持率が最も低い組織の一つで、建国当初は中央銀行など不要とさえ言われたほど。中央集権的な組織へのアメリカ人の嫌悪感は今も根強く、撤廃論こそ影を潜めるが懐疑派の批判は続く。その筆頭は「FRBは違憲」という議論だ。

ワシントンを本拠地とするFRBは、地方の「支店」に当たる12地区の連邦準備銀行をもっている。そのトップはそれぞれの役員会で選出されるが、役員は民間銀行の代表を兼任していることが多い。公的機関の高官職は上院での審査を経るが、連銀の「支店長」は対象外。事実上、民間人が決定していることが違憲であり、連銀と民間銀行の癒着の温床ともいわれる。

さすがのイエレンも、この制度を変える力はなさそうだが。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロとウクライナの高官協議終了、2月1日に再協議へ

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中