世界を動かすエコノミストたちの成績表、最低評価はあの人...
（左から）黒田東彦（日本銀行総裁）、トマ・ピケティ（経済学者）、ジャネット・イエレン（米FRB議長）、ポール・クルーグマン（経済学者） FROM LEFT: Yuri Gripas-REUTERS, Charles Platiau-REUTERS, Joshua Roberts-REUTERS, Chip East-REUTERS
★は編集部による評価
5つ星が最高
ポール・クルーグマン
経済学者
Paul Krugman
29歳でレーガン米政権の大統領経済諮問委員会のメンバーに選ばれるなど、若くして名を知られた。ノーベル経済学賞（08年）の授賞理由は新しい国際貿易理論の確立だが、最近は緊縮財政の「超」批判論者として注目を集める。
政府は財布のひもを締めすぎるべきでないとして、借金ゼロを達成したドイツも「大惨事に向かう」と主張。批判の矛先は小国にも向けられる。12年には、緊縮財政の成功例にあげられるエストニアを「これが成功？」とニューヨーク・タイムズの自身のコラムで痛烈批判したが、当時のイルベス大統領に「われわれはバカで愚かな東ヨーロッパ人。今はあなたの理論を理解することなどできない」と、皮肉を込めたツイートでやり返された。
政権から距離を置き、他のリベラル派経済学者も驚くほど激しく緊縮財政を非難するクルーグマンは、どこか孤高の哲学者のようだ。緊縮か積極財政か。答えの難しい経済問題の一つだが、凡人たちにも彼の理論を理解できる日が来るのだろうか。
ジャネット・イエレン
米FRB議長
Janet Yellen
「世界の中央銀行」とも称されるFRB（連邦準備理事会）のトップに立つイエレン。14年に副議長から議長に昇格したが、経済学者や市場関係者の間での評判は上々だ。08年秋のリーマン・ショック後の金融緩和措置とその後の利上げを巧みにコントロールし、失業率やGDP成長率で一定の成果を上げたことが評価されている。
そんなイエレン率いるFRBだが、一般市民の評価はぱっとしない。アメリカの行政機関の中では支持率が最も低い組織の一つで、建国当初は中央銀行など不要とさえ言われたほど。中央集権的な組織へのアメリカ人の嫌悪感は今も根強く、撤廃論こそ影を潜めるが懐疑派の批判は続く。その筆頭は「FRBは違憲」という議論だ。
ワシントンを本拠地とするFRBは、地方の「支店」に当たる12地区の連邦準備銀行をもっている。そのトップはそれぞれの役員会で選出されるが、役員は民間銀行の代表を兼任していることが多い。公的機関の高官職は上院での審査を経るが、連銀の「支店長」は対象外。事実上、民間人が決定していることが違憲であり、連銀と民間銀行の癒着の温床ともいわれる。
さすがのイエレンも、この制度を変える力はなさそうだが。
