最新記事
経済超入門

世界を動かすエコノミストたちの成績表、最低評価はあの人...

2017年12月26日（火）16時30分
ニューズウィーク日本版編集部

（左から）黒田東彦（日本銀行総裁）、トマ・ピケティ（経済学者）、ジャネット・イエレン（米FRB議長）、ポール・クルーグマン（経済学者）　FROM LEFT: Yuri Gripas-REUTERS, Charles Platiau-REUTERS, Joshua Roberts-REUTERS, Chip East-REUTERS


nweconomicsbook_cover150.jpg＜経済学はノーベル賞まで用意される「高貴」な学問だ。経済学者は世界経済に大きな影響力を持つが、政治家のように振る舞って批判を受けたり、周囲の圧力にさらされたりと、その「成績」を酷評されるつらい稼業でもある。そんな経済学者たちを評価してみると――（※『経済超入門 ゼロからわかる経済学＆世界経済の未来（ニューズウィーク日本版ペーパーバックス）』より抜粋）＞

★は編集部による評価
5つ星が最高

ポール・クルーグマン

krugmanstars.jpg
経済学者
Paul Krugman

29歳でレーガン米政権の大統領経済諮問委員会のメンバーに選ばれるなど、若くして名を知られた。ノーベル経済学賞（08年）の授賞理由は新しい国際貿易理論の確立だが、最近は緊縮財政の「超」批判論者として注目を集める。

政府は財布のひもを締めすぎるべきでないとして、借金ゼロを達成したドイツも「大惨事に向かう」と主張。批判の矛先は小国にも向けられる。12年には、緊縮財政の成功例にあげられるエストニアを「これが成功？」とニューヨーク・タイムズの自身のコラムで痛烈批判したが、当時のイルベス大統領に「われわれはバカで愚かな東ヨーロッパ人。今はあなたの理論を理解することなどできない」と、皮肉を込めたツイートでやり返された。

政権から距離を置き、他のリベラル派経済学者も驚くほど激しく緊縮財政を非難するクルーグマンは、どこか孤高の哲学者のようだ。緊縮か積極財政か。答えの難しい経済問題の一つだが、凡人たちにも彼の理論を理解できる日が来るのだろうか。

ジャネット・イエレン

yellenstars.jpg
米FRB議長
Janet Yellen

「世界の中央銀行」とも称されるFRB（連邦準備理事会）のトップに立つイエレン。14年に副議長から議長に昇格したが、経済学者や市場関係者の間での評判は上々だ。08年秋のリーマン・ショック後の金融緩和措置とその後の利上げを巧みにコントロールし、失業率やGDP成長率で一定の成果を上げたことが評価されている。

そんなイエレン率いるFRBだが、一般市民の評価はぱっとしない。アメリカの行政機関の中では支持率が最も低い組織の一つで、建国当初は中央銀行など不要とさえ言われたほど。中央集権的な組織へのアメリカ人の嫌悪感は今も根強く、撤廃論こそ影を潜めるが懐疑派の批判は続く。その筆頭は「FRBは違憲」という議論だ。

ワシントンを本拠地とするFRBは、地方の「支店」に当たる12地区の連邦準備銀行をもっている。そのトップはそれぞれの役員会で選出されるが、役員は民間銀行の代表を兼任していることが多い。公的機関の高官職は上院での審査を経るが、連銀の「支店長」は対象外。事実上、民間人が決定していることが違憲であり、連銀と民間銀行の癒着の温床ともいわれる。

さすがのイエレンも、この制度を変える力はなさそうだが。

次のページ黒田バズーカの評価
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討　イラン戦争が打撃　選挙控
2026.04.04

ワールド

商船三井のＬＰＧ船がホルムズ海峡を通過　日本関係2
2026.04.04

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし
2026.04.04

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
2026.04.04
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 5
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 6
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中