最新記事

経営

グローバルなTV会議を成功させる6つの方法

所在地もバラバラの多国籍社員を集めた「グローバルチーム」をうまく機能させるには「信頼」が必要だ

2016年1月8日(金)20時05分
リズ・メロン ※編集・企画:情報工場

時代のニーズ 今では巨大なグローバル企業ならずとも、海外に支社や現地法人を置き、国境と時差を越えたやり取りをしながらビジネスを行っている会社は多いはずだ Askold Romanov- iStockphoto.com

 文化や科学技術が進歩しても、人間の基本は変わらない。自分と似ている人と一緒にいたほうが楽しい。だから、自ずと世界観を共有する気の合う者どうしが群れることになる。また、実際に会ってみなければ相手を信頼できるかどうかを判断できないと、多くの人が考えている。

 これは、国籍の異なるメンバーからなる「グローバルチーム」の運営にとってきわめて大きな障害になる。なぜなら、チームワークの重要な基盤の1つは「信頼」にほかならないからだ。

 多様性はイノベーションを生み出し、集団的知性を高めるのに役立つ。ただし、私たちが多様性を尊重し、その恩恵を享受できるようになるまでには時間がかかる。自分と似ていない人々との協働に慣れるまでに、対面でのコミュニケーションがある程度必要なのだ。ところが、グローバルチームではメンバーが世界中に散らばっているため、それができない。テレビ会議システムの技術がいかに進歩しても、メンバー同士が互いの目を見て信頼できる相手かどうかを確かめることは不可能だ。

 では、どうすればいいのか。以下は、グローバルチームを機能させるためのアドバイスだ。

(1)チームをスリムにしておく

 グローバルチームは、放っておくとどんどん人数が増えていく。たとえば、テレビ会議によるチームミーティングで、遠隔地のメンバーから何かを依頼されたとする。でもその趣旨がどうも飲み込めない。そこで、"こちら側"にいる誰かに相談してみる。そして、次のミーティングには、その相談した相手にも参加してもらう。その場でサポートしてもらえるので安心だからだ。

 ところが次第に、"こちら側"の2人は、"向こう側"とつながっていないときに「英語のアクセントがおかしいよね」などと陰口を叩くようになる。そうなると、"向こう側"にいるメンバーとの心理的な距離は離れていく一方だ。

 世界中のメンバーが、同じようにサポート役を加えていったらどうなるだろう。チームの人数が倍になる。チームミーティングを開くことすら困難になり、責任の所在があいまいになる。チームのメンバーは5人から9人ぐらいにとどめておくべきだろう。

(2)時差を最小限にとどめる

 グローバルチームのミーティングをメンバー全員が都合のよい時間に開くのは至難の技だ。そこで、時差8時間以内の、時差が大きくなりすぎないメンバーのみを集めるのも一手だ。

 どうしてもフランス人とオーストラリア人を同じチームに入れなくてはならないときには、ミーティングの時刻を日によって変えるなど、負担が平等になるようにするべき。どちらかがいつも早朝に起きたり、夜更かししなければならないといった状況は避けよう。

(3)お互いのことをよく知る

 グローバルチームを有効なものにするためには、意識的にお互いを知るための時間をつくるべきだ。毎回のミーティングに、近況報告や誕生日や昇進のお祝いなどの時間を取り入れたらどうだろう。あるいはその時間を使って日常生活の中での残念なできごとについて話し、その気持ちを皆で共有してもよい。

ニュース速報

ワールド

英首相に早期辞任圧力、離脱協定案巡り与党内で強い反

MAGAZINE

特集:ニュースを読み解く 哲学超入門

2019-5・28号(5/21発売)

トランプ現象、移民、監視社会、SNS...... AIも解答不能な難問にあの思想家ならこう答える

人気ランキング

  • 1

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 2

    日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語』著者が斬る30年間の変遷

  • 3

    トランプ大統領の大相撲観戦に前代未聞の備え

  • 4

    なぜトランプは平気で「ウソ」をつけるか──ヒトラー…

  • 5

    フランス人の自信の秘密は「性教育」にあった!? 実…

  • 6

    男性にもタイムリミット──35歳までに精子を凍結すべ…

  • 7

    日本の重要性を見失った韓国

  • 8

    ポンペオの「Huaweiは嘘つき」発言を検証する

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    富裕層しかいないはずのファーストクラスで多発する…

  • 1

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はいま......

  • 2

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て帰宅

  • 3

    アメリカがイランを攻撃できない理由──「イラク侵攻」以上の危険性とは

  • 4

    女性の体は、弱い精子をブロックする驚くほど洗練さ…

  • 5

    元TBSアナ久保田智子:不良だった私が東大に入るまで

  • 6

    日本の正社員の給与の約半分は40~50代前半の社員に…

  • 7

    日本人の英語が上手くならない理由 『日本人の英語…

  • 8

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 9

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 10

    利他の心に立つ稲盛和夫が活用する京都の日本庭園「…

  • 1

    徴用工問題で日韓が近づく危険な限界点

  • 2

    「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

  • 3

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、被害続発する事情とは

  • 4

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 5

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 6

    59歳の人気ランジェリーモデルは5年前まで普通のお母…

  • 7

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 8

    金正恩の「最愛の妹」身辺に異変か......「米朝決裂…

  • 9

    10%の食塩水1kg作るのに必要な塩と水は? 大学生が「%…

  • 10

    新天皇を迎える韓国

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年5月
  • 2019年4月
  • 2019年3月
  • 2019年2月
  • 2019年1月
  • 2018年12月