最新記事

経営

グローバルなTV会議を成功させる6つの方法

所在地もバラバラの多国籍社員を集めた「グローバルチーム」をうまく機能させるには「信頼」が必要だ

2016年1月8日(金)20時05分
リズ・メロン ※編集・企画:情報工場

時代のニーズ 今では巨大なグローバル企業ならずとも、海外に支社や現地法人を置き、国境と時差を越えたやり取りをしながらビジネスを行っている会社は多いはずだ Askold Romanov- iStockphoto.com

 文化や科学技術が進歩しても、人間の基本は変わらない。自分と似ている人と一緒にいたほうが楽しい。だから、自ずと世界観を共有する気の合う者どうしが群れることになる。また、実際に会ってみなければ相手を信頼できるかどうかを判断できないと、多くの人が考えている。

 これは、国籍の異なるメンバーからなる「グローバルチーム」の運営にとってきわめて大きな障害になる。なぜなら、チームワークの重要な基盤の1つは「信頼」にほかならないからだ。

 多様性はイノベーションを生み出し、集団的知性を高めるのに役立つ。ただし、私たちが多様性を尊重し、その恩恵を享受できるようになるまでには時間がかかる。自分と似ていない人々との協働に慣れるまでに、対面でのコミュニケーションがある程度必要なのだ。ところが、グローバルチームではメンバーが世界中に散らばっているため、それができない。テレビ会議システムの技術がいかに進歩しても、メンバー同士が互いの目を見て信頼できる相手かどうかを確かめることは不可能だ。

 では、どうすればいいのか。以下は、グローバルチームを機能させるためのアドバイスだ。

(1)チームをスリムにしておく

 グローバルチームは、放っておくとどんどん人数が増えていく。たとえば、テレビ会議によるチームミーティングで、遠隔地のメンバーから何かを依頼されたとする。でもその趣旨がどうも飲み込めない。そこで、"こちら側"にいる誰かに相談してみる。そして、次のミーティングには、その相談した相手にも参加してもらう。その場でサポートしてもらえるので安心だからだ。

 ところが次第に、"こちら側"の2人は、"向こう側"とつながっていないときに「英語のアクセントがおかしいよね」などと陰口を叩くようになる。そうなると、"向こう側"にいるメンバーとの心理的な距離は離れていく一方だ。

 世界中のメンバーが、同じようにサポート役を加えていったらどうなるだろう。チームの人数が倍になる。チームミーティングを開くことすら困難になり、責任の所在があいまいになる。チームのメンバーは5人から9人ぐらいにとどめておくべきだろう。

(2)時差を最小限にとどめる

 グローバルチームのミーティングをメンバー全員が都合のよい時間に開くのは至難の技だ。そこで、時差8時間以内の、時差が大きくなりすぎないメンバーのみを集めるのも一手だ。

 どうしてもフランス人とオーストラリア人を同じチームに入れなくてはならないときには、ミーティングの時刻を日によって変えるなど、負担が平等になるようにするべき。どちらかがいつも早朝に起きたり、夜更かししなければならないといった状況は避けよう。

(3)お互いのことをよく知る

 グローバルチームを有効なものにするためには、意識的にお互いを知るための時間をつくるべきだ。毎回のミーティングに、近況報告や誕生日や昇進のお祝いなどの時間を取り入れたらどうだろう。あるいはその時間を使って日常生活の中での残念なできごとについて話し、その気持ちを皆で共有してもよい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数、1.3万件減の22万400

ビジネス

ECBが金利据え置き、4会合連続 インフレ見通し一

ビジネス

米11月CPI、前年比2.7%上昇 セールで伸び鈍

ワールド

米、台湾への武器売却を承認 ハイマースなど過去最大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 2
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 6
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 7
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 8
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 9
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 10
    欧米諸国とは全く様相が異なる、日本・韓国の男女別…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中