最新記事

ニュースデータ

日本の学生のパソコンスキルは、先進国で最低レベル

「デジタルネイティブ」世代ならパソコンを使えるだろうと期待するのは大間違い

2015年9月9日(水)18時35分
舞田敏彦(教育社会学者)

ゲーム専用? 日本の学生が自分のパソコンを所持する割合は、欧米諸国に比べると格段に低い baona-iStockphoto

 パソコンが普及した90年代以降に成長した世代を「デジタルネイティブ」と呼ぶ。しかし、これに該当するはずの日本の学生のパソコンスキルが、実は先進国の中でも最低レベルだということは余り知られていない。

 内閣府が2013年に実施した『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』では、7か国の若者に対し、パソコンやスマホといった情報機器の所持について尋ねている。10代の若者の所持率を国別に出すと、次の<表1>のようになる。最も高い国は赤字、低い国は青字で表示した。

maita150909-chart1.png

 日本は携帯ゲームの所持率は最も高い。しかし他の4つはいずれも最低だ。とくにパソコンの所持率が、欧米諸国に比べて格段に低い。自分専用のノートパソコンを持っている割合は43.3%、デスクトップパソコンは2割にも満たない。

 ちなみにノートパソコンもデスクトップも持たない者の割合は、日本が45.3%、韓国が19.9%、アメリカが11.4%、イギリスが9.2%、ドイツが6.7%、フランスが7.6%、スウェーデンが7.1%で、日本が圧倒的に高い。

 家族と共用のパソコンを使うケースが多いというのでもない。OECD(経済協力開発機構)の国際的な学習到達度調査『PISA 2009』によると、日本の15歳の生徒のうち「自宅にパソコンがあり、自分もそれを使う」割合は70.8%。45か国の中で6番目に低い。日本では、10代のおよそ半分が自分のパソコンを持たず、3割は家族との共用もしていないことになる。先進国の中では、若者がパソコンに触れる頻度が突出して低い社会だ。

 仲間内でメールをやり取りしたり、情報を受動的に収集したりするだけならスマホでもできるが、情報を整理、加工して発信するとなるとそうはいかない。社会に出て働くようになれば、コンピューターを使いこなすスキルが求められることになる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

オーストラリア証取CEOが5月退任へ、理由は不明

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告 EUに改革促す

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ワールド

ロシア、軍再建急ぐ 欧州の再軍備遅らせる狙い=エス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中