コラム

あの太地町から「捕鯨論争」に新たな光を当てる 映画『おクジラさま』

2017年08月31日(木)17時30分

(c)「おクジラさま」プロジェクトチーム

<ドキュメンタリー『ザ・コーヴ』によって世界の注目を浴び、激しい批判にさらされた和歌山県の太地町。ニューヨーク在住の女性監督が、長期間にわたってその太地町で取材・撮影を行い「捕鯨論争」に新たな光を当てる>

イルカの追い込み漁を行っている和歌山県の太地町は、アカデミー賞にも輝いたルイ・シホヨス監督のドキュメンタリー『ザ・コーヴ』(09)によって世界の注目を浴び、激しい批判にさらされた。この映画は日本でも論争を巻き起こしたので、説明の必要はないだろう。『おクジラさま ふたつの正義の物語』は、ニューヨーク在住の女性監督・佐々木芽生が、長期間にわたってその太地町で取材・撮影を行い、作り上げたドキュメンタリーだ。

この映画では、佐々木監督が映画制作の過程で出会ったアメリカ人ジャーナリスト、ジェイ・アラバスターが案内人になる。中立の立場で取材や撮影を進めるアラバスターと監督は、二人三脚で多くの人に会い、様々な視点を引き出していく。

大きなメディア論争の象徴となってしまった太地町

そのなかでまず注目したいのは、アラバスター自身の視点だ。彼は、「太地町が、大きなメディア論争の象徴となってしまったことに、誰かが気づくべきだ」と語る。シーシェパードのような団体はメディアを駆使する。追い込み漁を監視するツイッターのアカウントは数秒、数十秒ごとに情報が更新され、写真やビデオがネットに拡散していく。

映画には、高台からイルカ漁を撮影しながら、「この殺人者たちは動物の命をなんとも思わないのです」とコメントするシーシェパードの女性の姿が映し出される。これに対して、太地のHPの更新は年に一回程度だという。その結果、欧米のメディアが取材するときには保護団体が情報源になる。

そんな図式から筆者が思い出すのは、文化人類学者ジャニス・S・ヘンケが書いた『あざらし戦争――環境保護団体の内幕』のことだ。85年に出版されたノンフィクションだが、示唆に富み参考になる。

本書では、カナダのあざらし猟に抗議する環境保護運動の内情が掘り下げられている。この運動で大きな役割を果たしたのが、国際動物福祉基金(IFAW)の代表であるブライアン・デイビスだ。彼が運動を始めるきっかけは、テレビ放映されたあざらし猟に関する映画だった。そこには、やらせや誤解を招く表現が含まれていたが、後に誤りが公表されても漁の調査と正確な観察報告が行われても、イメージは一人歩きしていった。

デイビスはその映画に感銘を受けただけでなく、大衆に与えた絶大な効果に注目し、あざらしが死ぬところを見せれば、大衆が必ずついてくると確信した。そこで国際的なマスコミを総動員して残酷さに焦点をあて、抗議の嵐を巻き起こし、団体には多額の基金が寄せられた。著者ヘンケは、デイビスが生み出した影響力を以下のようにまとめている。


「一般大衆にとって、どんなに真剣な動物資源の科学的調査でも、動物が残酷な方法で捕獲されていると繰り返し述べられる主張に匹敵するほどの意味は決してもちえない。捕獲の方法ばかりでなく、捕獲の事実だけでも、抗議運動を進める格好の材料となる。われわれは、アメリカの「海洋哺乳類保護法」およびヨーロッパの毛皮禁止に影響を与えたデイビスの先例を無視するわけにはいかない。一方的な『人道主義的』目的に対して、献金する人々が存在する限り、彼が発生させた種類の影響力が姿を消すことは決してないであろう」

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story