最新記事
シリーズ日本再発見

「AKB48」式アイドルが韓国アイドルより中国で人気の理由

2017年09月12日(火)16時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

第二に、インターネットの活用の遅れだ。例え海賊版であったとしても、動画配信サイトや音楽視聴サイトでの露出は、認知度を高める強力なブランディングツール。日本エンタメはそもそもインターネットへの取り組みが遅く、ネットでのコンテンツ露出量が他国に比べて劣っていた。

唯一、世界的にプレゼンスを保っているのはアニメだが、インターネット配信の取り組みが早く、また大量の海賊版によって露出量を保っていたことが背景にある。

【参考記事】第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引

来日した上海のアイドル「Idol School」にインタビュー

では、日本エンタメがさっぱり存在感を残せないなかで、なぜ中国で日本式グループアイドルのビジネスモデルが人気になるのだろうか?

その疑問を解くべく、筆者は上海のアイドルグループ「Idol School」に取材を申し入れた。同グループは2014年の成立。プロデューサーに元モーニング娘。中国人メンバーの銭琳(リンリン)を擁し、前山田健一(ヒャダイン)など日本人作曲家からの楽曲提供を受けている。メンバー数は現在、12歳から23歳までの40人。

8月27日、横浜アリーナで開催されたアイドルイベント「@JAM EXPO」に出演するため来日した際にインタビューを行った。

今回、来日したメンバーは陳沁、蒋貞、李飛燕、李欣然、王瀞萓、兪璐、張愛麗、張千千、周雪の9人。日本での初ライブの感想を聞くと、「すごい熱気に驚いた」「中国よりもファンの反応は熱い」との回答が返ってきた。

japan170912-2.jpg

アイドルフェス「@JAM EXPO2017」でのIdol Schoolのステージ(写真提供:Idol School)

メンバーを率いるマネージャーは、中国でグループアイドル人気が高まったのはここ2年のことであり、日本と比べればあらゆる面で未成熟、成長途上だと指摘した。例えば、アイドルを応援する"オタ芸"の定番である"MIX"にしても、中国では「タイガー、ファイヤー、サイバー、ファイバー、ダイバー、バイバー、ジャージャー」という日本語がそのまま用いられている。中国にローカライズされた応援スタイルはまだ生まれていないのが現状だ。

さらに、日本のJASRACのような音楽著作権団体の力が弱いことから作曲家の収入が少なく、アイドルの楽曲を作る制作者が少ないという課題もある。Idol Schoolは持ち曲の半分は日本の作曲家に依頼、残る半分は銭琳が作曲しているという状況だという。

そんななか、Idol Schoolは一部メンバーを日本の芸能事務所による冬季研修コースに送り込むなど、積極的に日本から学んでいる。その蓄積の上で中国流のアイドル文化を確立するのが目標だ。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国万科の社債権者、返済猶予延長承認し不履行回避 

ビジネス

ロシアの対中ガス輸出、今年は25%増 欧州市場の穴

ビジネス

ECB、必要なら再び行動の用意=スロバキア中銀総裁

ワールド

ロシア、ウクライナ全土掌握の野心否定 米情報機関の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 10
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中