最新記事
シリーズ日本再発見

「AKB48」式アイドルが韓国アイドルより中国で人気の理由

2017年09月12日(火)16時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

第二に、インターネットの活用の遅れだ。例え海賊版であったとしても、動画配信サイトや音楽視聴サイトでの露出は、認知度を高める強力なブランディングツール。日本エンタメはそもそもインターネットへの取り組みが遅く、ネットでのコンテンツ露出量が他国に比べて劣っていた。

唯一、世界的にプレゼンスを保っているのはアニメだが、インターネット配信の取り組みが早く、また大量の海賊版によって露出量を保っていたことが背景にある。

【参考記事】第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引

来日した上海のアイドル「Idol School」にインタビュー

では、日本エンタメがさっぱり存在感を残せないなかで、なぜ中国で日本式グループアイドルのビジネスモデルが人気になるのだろうか?

その疑問を解くべく、筆者は上海のアイドルグループ「Idol School」に取材を申し入れた。同グループは2014年の成立。プロデューサーに元モーニング娘。中国人メンバーの銭琳(リンリン)を擁し、前山田健一(ヒャダイン)など日本人作曲家からの楽曲提供を受けている。メンバー数は現在、12歳から23歳までの40人。

8月27日、横浜アリーナで開催されたアイドルイベント「@JAM EXPO」に出演するため来日した際にインタビューを行った。

今回、来日したメンバーは陳沁、蒋貞、李飛燕、李欣然、王瀞萓、兪璐、張愛麗、張千千、周雪の9人。日本での初ライブの感想を聞くと、「すごい熱気に驚いた」「中国よりもファンの反応は熱い」との回答が返ってきた。

japan170912-2.jpg

アイドルフェス「@JAM EXPO2017」でのIdol Schoolのステージ(写真提供:Idol School)

メンバーを率いるマネージャーは、中国でグループアイドル人気が高まったのはここ2年のことであり、日本と比べればあらゆる面で未成熟、成長途上だと指摘した。例えば、アイドルを応援する"オタ芸"の定番である"MIX"にしても、中国では「タイガー、ファイヤー、サイバー、ファイバー、ダイバー、バイバー、ジャージャー」という日本語がそのまま用いられている。中国にローカライズされた応援スタイルはまだ生まれていないのが現状だ。

さらに、日本のJASRACのような音楽著作権団体の力が弱いことから作曲家の収入が少なく、アイドルの楽曲を作る制作者が少ないという課題もある。Idol Schoolは持ち曲の半分は日本の作曲家に依頼、残る半分は銭琳が作曲しているという状況だという。

そんななか、Idol Schoolは一部メンバーを日本の芸能事務所による冬季研修コースに送り込むなど、積極的に日本から学んでいる。その蓄積の上で中国流のアイドル文化を確立するのが目標だ。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

対カナダ通商合意「第三国を念頭に置かず」 中国が米

ワールド

マクロスコープ:住宅コスト高騰、国内消費の重荷に 

ワールド

米国防次官と韓国国防相が会談、原子力潜水艦巡る協力

ワールド

衆院選、与党で過半数取れなければ「即刻退陣する」=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 8
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 9
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中