コラム

ダライ・ラマと日本メディアの「保守性」

2011年11月08日(火)17時22分


 チベットと聞いて人々が想像するもの──雪に覆われた山々と息をのむような絶景、風にはためくチベット仏教の祈祷旗、透き通るような青い空、サフラン色の法衣をまとい祈りのマニ車を回す僧。そして何より、時が止まったような神聖さ。

 チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世もやはり特別だ。揺るぎない信念と深い慈悲の持ち主で、彼自身が啓示であり道義的な羅針盤であり、騒然とした現代の国際社会にあっても航路を照らし続けてくれる灯台だ。

 独立運動や困難な政治状況を脇に置き、西側にとってのチベットの意味をひとことで表すとすれば、「けがれなさ」だろう。こうしたイメージは、リチャード・ギアやスティーブン・セガールなどのハリウッド・スターがチベット独立を崇高な運動に祭り上げるよりずっと以前から定着していた。

 少し前の記事になるが、本誌2010年3月3日号に載ったフォーリン・ポリシー誌の記事「ダライ・ラマは聖人にあらず」の冒頭部分だ。書き出しこそダライ・ラマを「灯台」と評しているが、タイトルが示すとおり記事の中身はダライ・ラマとチベットの過度な神聖化がもたらす弊害を糾す内容だ。個人的にはここ数年の間、本誌に載せた記事の中でも出色の出来だと思っている。記事はこう続く。


 だが、西側がダライ・ラマのことをどれだけ知っているというのだろう。慈悲の精神や環境保護といったダライ・ラマの主張は主としてリベラル派の間に多くの信奉者を持つ。だが彼の社会的な保守性はよく知られていないか、故意に無視されている(イギリスのジャーナリスト、クリストファー・ヒッチェンズは例外の1人だ)。

 11月7日、フリージャーナリストらでつくる東京の「自由報道協会」でダライ・ラマが会見し、原発の平和利用を容認する発言をした。


「原子力の代替案があるならいいが、ダムによる水力発電は自然破壊を生むし、風力も太陽光もまだエネルギーとしては十分ではない。『十分』というのは、先進国にとって十分だというだけでなく、途上国にとっても十分でないと、貧富の差はますます広がる。これから発展していく人々のことも考えるべきだ」

「99%安全でも1%の危険は残る。車を運転していても食事をしていてもこの1%の危険性は残る」

「原発はいらない、とあなた方が判断するのであれば、それはそれでいい」

 ダライ・ラマは今年4月、ほかのノーベル平和賞受賞者9人と共同で世界のリーダーに"No to Nuclear power: Peace Laureates to World Leaders"という書簡を送っている。書簡は「現在、すでに原子力発電所にかなりの額を投資しているか、あるいは投資を検討している国のリーダー」宛て、つまりおおむね先進国を想定したものだ。ダライ・ラマの東京での発言趣旨はあくまで「途上国に原発は必要」だが、それでも原発が「クリーンでも安全でも、安価でもないエネルギーだと気付くべきだ」とする書簡とは矛盾する。

 福島原発の事故を受けてとりまとめられた書簡に署名した後、ダライ・ラマに何らかの心境の変化があったのか、それともそもそも書簡には単に形式的に参加しただけだったのかは定かではない。ただ、おそらくその真意は東京での発言の通り、「途上国に原発は必要」にあるのだろう。

 手付かずの自然とそこに暮らす純粋な人々、そしてその中心にいる慈愛あふれる宗教者ダライ・ラマ――そんなイメージと、原発容認というあまりに現実的な選択は確かにかけ離れている。ただなぜダライ・ラマがそんな発言をしたのか、想像はできる。

 世界第2位の経済大国になった中国と対峙するうえで、ダライ・ラマ、そしてチベットにとって貧困という問題はかなり深刻だ。「国力」が高まらない限り、チベットは中国からいつまでたっても相手にされない。「原発容認」発言は、世界の格差解消という理想主義の衣をまとってはいる。だがその衣の下には、チベットの「自主」という現実的な願望が隠れている――少なくとも、筆者の目にはそう映った。チベットにはチベットの理由がある。原発事故で日々放射能の恐怖にさらされているとはいえ、日本人が単純に「脱原発」を彼らに押し付けることはできない。

 それにしても、日本の大手メディアでこの会見のこの発言を報じたところは、筆者が確認したところではほとんどなかった。一般には記者クラブと既存メディア批判を続ける「自由報道協会」への反発ゆえと見られているが、実はそうではないと思う。

 ダライ・ラマが大方の予想通り「脱原発」発言をしていれば、報じるメディアも多かったはずだ。そうならなかったのは、ダライ・ラマのこの発言が日本メディアの予想する「ダライ・ラマ=環境保護・人権重視=反原発」というコンテクストから大きく外れたものだったからではないか。「公式」にあてはまらなくなると、彼らはとたんに思考と行動を止めてしまう(森達也監督の「A2」で描かれた通り、オウム真理教信者と教団施設周辺住民の交流を報じなかったことがその最たる例だ)。

 ダライ・ラマより、日本メディアの相変わらずの保守性の方がずっと深刻かもしれない。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

ニュース速報

ワールド

豪州、海外からの帰国者の制限検討へ=モリソン首相

ワールド

米国の核保有数、中国と同水準に引き下げを=中国外務

ワールド

ビーガン米特別代表、韓国政府と北朝鮮問題を協議

ビジネス

英国で求人減少続く、「雇用危機」が進行中=業界団体

MAGAZINE

特集:香港の挽歌

2020-7・14号(7/ 7発売)

国家安全法で香港の自由と繁栄は終わり? 中国の次の狙いと民主派を待つ運命

人気ランキング

  • 1

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求める

  • 2

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 3

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで浮上する第2の道とは

  • 4

    火星の移住に必要な人数は何人だろうか? 数学モデ…

  • 5

    新型コロナ、血液型によって重症化に差が出るとの研究…

  • 6

    習近平はなぜ香港国家安全維持法を急いだのか?

  • 7

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 8

    「県境をまたぐ移動自粛、一律要請の必要ない」 東京…

  • 9

    中国人民解放軍、インドとの国境係争地から撤退開始…

  • 10

    中国が新型コロナウイルスは「アメリカ病」と非難

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 3

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求める

  • 4

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 5

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 6

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 7

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 8

    英首相ジョンソン、香港市民の英市民権取得を確約 中…

  • 9

    スウェーデンの悪夢はパンデミック以前から始まって…

  • 10

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 3

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 4

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 5

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 6

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 7

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 8

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

  • 9

    自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされ…

  • 10

    宇宙に関する「最も恐ろしいこと」は何? 米投稿サ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!