コラム

ニューズウィーク日本版は、編集記者・編集者を募集します

2019年06月20日(木)18時23分

ニュースの裏側にある事実を掘り下げ、その意味を探り、徹底した報道をする――そんな編集方針のもと、Newsweekは1933年に創刊されました。ニューズウィーク日本版が創刊されたのは1986年。今年で33年を迎える国際ニュース週刊誌です。

日本の雑誌業界の中でオンリーワンの存在として、国内外のメディアが伝える「日本」とは一線を画した視点で、日本と世界の関係をとらえてきました。この半年間だけでも、2019.6.4号「百田尚樹現象」、2019.4.30/5.7号「世界が尊敬する日本人」、2019.3.12号「韓国ファクトチェック」といった特集を組み、お陰様で話題を呼んでいます。

早くも1998年にはウェブサイトを開設し、国際情勢を中心としつつも、さまざまなジャンルのトピックを扱うウェブメディアとしても成長を続けてきました。月間で2300万PVに達し、国際情勢に限っても、米中貿易戦争からブレグジット、日韓関係、イラン情勢、果てはアフリカなど日本では見過ごされがちな地域の情勢に至るまで、記事・コラムを幅広い読者に届けています。

このたびニューズウィーク日本版(ウェブ版を含む)では、業務拡大につき編集記者・編集者を募集します。

日本と世界の関係が改めて問い直されている今、私たちと一緒に「雑誌+ウェブ」のメディアを作っていきませんか?

――編集長・長岡義博(ながおか よしひろ)

プロフィール:1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学(現大阪大学外国語学部)外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社(大阪本社配属)。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02~03年、中国人民大学(北京)国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版勤務。2010年よりニューズウィーク日本版副編集長。12年に中国共産党大会を現地取材。2017年7月よりニューズウィーク日本版編集長。

◇ ◇ ◇

契約社員

「ニューズウィーク日本版(ウェブ版含む)」編集記者・編集者を募集
募集対象:編集者・記者・ウェブ編集者・TVディレクター経験をお持ちの方(1年以上)
業務上の使用に耐える英語力をお持ちの方
(尚可)英語以外の外国語能力をお持ちの方

【募集人員】若干名

【資格】大卒以上(経験者)

【給与】経験・能力・前職給与を考慮し、当社規定による
    ※契約社員として採用、正社員登用の途あり 
    賞与年2回支給

【待遇】通勤手当全額支給、各種社会保険完備

【休日】完全週休2日制
    年次有給休暇
    夏期休暇、年末年始休暇

【応募方法】履歴書(写真添付)、職務経歴書、当社志望理由(800字程度)を下記へ郵送ください。応募秘密は厳守いたします。なお、応募書類は返却しません。

【応募締切】2019年7月12日(金)必着
※書類選考の上、次のステップに進んで頂く方には追って、英語の筆記試験、企画書の作成、面接日時等をご連絡いたします。
(筆記試験の際は筆記用具をご持参ください)
履歴書にEメールアドレスを必ず明記してください。
誠に恐縮ながら、次のステップに進んで頂く方のみにご連絡させて頂いております。

【応募先】
〒141-8205 東京都品川区上大崎3-1-1
株式会社 CCCメディアハウス 管理局採用担当
電話 03-5436-5712
http://www.cccmh.co.jp/company/

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 9
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story