コラム

ニューズウィーク日本版は、編集記者・編集者を募集します

2019年06月20日(木)18時23分

ニュースの裏側にある事実を掘り下げ、その意味を探り、徹底した報道をする――そんな編集方針のもと、Newsweekは1933年に創刊されました。ニューズウィーク日本版が創刊されたのは1986年。今年で33年を迎える国際ニュース週刊誌です。

日本の雑誌業界の中でオンリーワンの存在として、国内外のメディアが伝える「日本」とは一線を画した視点で、日本と世界の関係をとらえてきました。この半年間だけでも、2019.6.4号「百田尚樹現象」、2019.4.30/5.7号「世界が尊敬する日本人」、2019.3.12号「韓国ファクトチェック」といった特集を組み、お陰様で話題を呼んでいます。

早くも1998年にはウェブサイトを開設し、国際情勢を中心としつつも、さまざまなジャンルのトピックを扱うウェブメディアとしても成長を続けてきました。月間で2300万PVに達し、国際情勢に限っても、米中貿易戦争からブレグジット、日韓関係、イラン情勢、果てはアフリカなど日本では見過ごされがちな地域の情勢に至るまで、記事・コラムを幅広い読者に届けています。

このたびニューズウィーク日本版(ウェブ版を含む)では、業務拡大につき編集記者・編集者を募集します。

日本と世界の関係が改めて問い直されている今、私たちと一緒に「雑誌+ウェブ」のメディアを作っていきませんか?

――編集長・長岡義博(ながおか よしひろ)

プロフィール:1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学(現大阪大学外国語学部)外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社(大阪本社配属)。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02~03年、中国人民大学(北京)国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版勤務。2010年よりニューズウィーク日本版副編集長。12年に中国共産党大会を現地取材。2017年7月よりニューズウィーク日本版編集長。

◇ ◇ ◇

契約社員

「ニューズウィーク日本版(ウェブ版含む)」編集記者・編集者を募集
募集対象:編集者・記者・ウェブ編集者・TVディレクター経験をお持ちの方(1年以上)
業務上の使用に耐える英語力をお持ちの方
(尚可)英語以外の外国語能力をお持ちの方

【募集人員】若干名

【資格】大卒以上(経験者)

【給与】経験・能力・前職給与を考慮し、当社規定による
    ※契約社員として採用、正社員登用の途あり 
    賞与年2回支給

【待遇】通勤手当全額支給、各種社会保険完備

【休日】完全週休2日制
    年次有給休暇
    夏期休暇、年末年始休暇

【応募方法】履歴書(写真添付)、職務経歴書、当社志望理由(800字程度)を下記へ郵送ください。応募秘密は厳守いたします。なお、応募書類は返却しません。

【応募締切】2019年7月12日(金)必着
※書類選考の上、次のステップに進んで頂く方には追って、英語の筆記試験、企画書の作成、面接日時等をご連絡いたします。
(筆記試験の際は筆記用具をご持参ください)
履歴書にEメールアドレスを必ず明記してください。
誠に恐縮ながら、次のステップに進んで頂く方のみにご連絡させて頂いております。

【応募先】
〒141-8205 東京都品川区上大崎3-1-1
株式会社 CCCメディアハウス 管理局採用担当
電話 03-5436-5712
http://www.cccmh.co.jp/company/

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU・仏・独が米国非難、元欧州委員らへのビザ発給禁

ワールド

ウクライナ和平の米提案をプーチン氏に説明、近く立場

ワールド

パキスタン国際航空、地元企業連合が落札 来年4月か

ビジネス

中国、外資優遇の対象拡大 先進製造業やハイテクなど
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 2
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 3
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これまでで最も希望が持てる」
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 8
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 9
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 10
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story