危険度を増す「米中ロ」の勢力圏争い──21世紀版グレートゲームの構図

戦争の難しさ

最後に、戦争です。オリジナル版の場合、英ロはアフガニスタンをめぐって直接衝突の寸前にまで至りました。直接対決は回避されたものの、帝国主義の時代には経済利益を確保するために軍事力を展開することは一般的な手段でした。

翻って現代をみると、2月にトランプ大統領が小型核弾頭開発の方針を発表し、3月にはプーチン大統領が新型ICBM開発の成功を宣言するなど、軍拡競争は続いています。また、伝統的に海外展開が少なかった中国の人民解放軍も海軍力を中心に軍備増強を進め、「一帯一路」構想の本格化にともない、沿線のセイシェルやジブチなどに軍事拠点を建設。これらはいずれも、自国の利益を守る姿勢を鮮明に打ち出すことで、国内の一定の支持を期待できるものです。

ただし、現代では政治的な対立を抱えている国との経済取引も当たり前で、戦争をした場合に被る損失がオリジナル版の時代よりはるかに大きくなっています。そればかりか、技術革新により戦争の犠牲者ははるかに多くなりがちで、さらにメディアの発達で海外での自軍の犠牲者についても把握しやすくなっています。これらの変化は各国の指導者が、経済的利益を守るために実際に部隊を動かすことを難しくしており、2014年にロシア軍がウクライナのクリミアを併合したことは例外的といえます。

つまり、摩擦が起こりやすくなり、各国が国益に敏感になっているとしても、米中ロが軍事力で対立を決着させることは、ほぼ不可能です。ただし、それは敵対心や不満を爆発させる機会がないことをも意味します。言い換えると、いくら気に入らなくとも実際に衝突できない以上、米中ロの間には緊張やフラストレーションだけが残りやすく、結果としてロシアの選挙干渉に代表されるように戦争以外の手段で自国の利益を拡大させる試みが増えることになります。

こうしてみたとき、21世紀版グレートゲームはオリジナル版より戦争を回避しやすくとも、経済取引や人の往来などを通じて国民生活に影響は出やすく、解消が困難であるだけに長期化しやすいとみられます。

そのなかで米中ロ以外の、とりわけ一定の規模を持つ国ほど、体よく使い捨てられないよう、リスク分散を図らざるを得なくなります。問題山積でもEUを立て直そうとするドイツ、伝統的にロシアと友好的でも米国と安全保障協力を深めるインド、その逆にNATO加盟国であっても中ロに接近するトルコなどは、その典型です。この時代背景のもとで「寄らば大樹の陰」という発想は戦略性のなさに通じるのであり、常に日米関係を最優先にする日本政府の姿勢も見直す時期にきているといえるでしょう。

国際政治学者。博士（国際関係）。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム　敵の論理　味方の理由』（さくら舎）、『世界の独裁者　現代最凶の20人』（幻冬舎）、『21世紀の中東・アフリカ世界』（芦書房）、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』（芦書房）、『地球型社会の危機』（芦書房）、『国家のゆくえ』（芦書房）など。他に論文多数。