危険度を増す「米中ロ」の勢力圏争い──21世紀版グレートゲームの構図

こうした対立は、オリジナル版と同じく、それぞれの関心が重なる地域で表面化しやすくなります。米中の進出が交錯するインド洋から東シナ海にかけての一帯は、その典型です。

同様に、2014年からのウクライナ危機は、ロシア帝国時代から同国を縄張りと捉え、2008年にウクライナとFTAを結んでいたロシアと、これをEU圏に取り込もうとした西側との争いに端を発します。

その一方でロシアは、2000年代末から旧ソ連圏の各国とFTA締結を加速させ、近年では「大ユーラシア経済」構想を打ち出しています。これは「反米」でしばしば中国と共闘を演じながらも、中国経済に呑み込まれることへのロシアの警戒を示します。

いわば米中ロは勢力圏を確保するために「政治と経済は別物」という建前を積極的に崩そうとしているのです。ただし、帝国主義の時代と異なり、現代では政治的な対立と経済的な取引が同時に成立することは珍しくありません。米中がお互いに最大の貿易相手国であることはその象徴です。つまり、相手と関係を断つという選択が困難な現代版グレートゲームは、英露版より当事者の利害関係が複雑になりがちです。

加熱材としてのナショナリズム

第二に、対立の加熱材としてのナショナリズムです。オリジナル版の時代、その他の国と同様、英ロ両政府は海外での領土拡張に国民を動員するスローガンとしてナショナリズムを多用。一方、産業化や都市化が進むにつれ農村共同体が衰退し、個人の生活が国家に左右されやすくなるなか、国民の側にも「国家と国民の一体性」を求める声は珍しくありませんでした。その結果、「我々の利益を脅かす外敵」を悪魔や獣のように描く排外的な風刺画が各国の新聞紙上で踊るようになったのです。

つまり、残り少ない「空地」をめぐる争いが激しくなるなか、それまで以上にライバル同士の反目は強くなり、それにつれてナショナリズムが高まったといえます。競争の激化とともに「自分たちの生存への心配」が大きくなるほど、「これを脅かす者」として外部を捉える傾向は、現代にも通じるものです。

トランプ、習近平、プーチンの三人は外国への不信感を隠さず、外部からの批判も意に介さない姿勢が目立ちます。さらに、国益増進のためには権力の集中を進めることも厭いませんが、選挙の有無にかかわらず、彼らを支持する国民は少なくありません。そこには多かれ少なかれ、グローバル化への反動が見出せます。貧富の格差、雇用の流出、貿易不均衡などグローバル化の弊害が目につくにつれ、「我々の利益を守ること」への意識は強くなりがちです。国民とそれ以外を識別し、前者の利益を確保しようとする思潮が、ナショナリズムを強調する権力者を後押ししているといえるでしょう。