コラム

服装、背景、左手のブレスレット...チャールズ英国王、初の肖像画に隠されたメッセージ

2023年04月11日(火)17時11分
イギリスのチャールズ国王

チャールズ英国王(3月31日) ADRIAN DENNIS/Pool via REUTERS

<戴冠式行進を4分の1に短縮するなど生活苦の市民に配慮する一方、数々の問題を抱えるチャールズ国王が肖像画で打ち出した新たな英王室のイメージ>

[ロンドン]5月6日に迫ってきたチャールズ英国王の戴冠式の行進ルートが発表された。慈善活動家ら2000人以上の国内外ゲストが招待され、日本からは秋篠宮ご夫妻が参列する。生活費の危機に市民が苦しむ中、「小さな王室」を目指す国王の意向で行進は故エリザベス女王の戴冠式(1953年)の8キロメートルから4分の1の2キロメートルに短縮された。

国王夫妻を乗せた御車はバッキンガム宮殿を出発、ザ・マルを通ってトラファルガー広場南側を曲がり、ホワイトホール(英国の官庁街)を下って移動、戴冠式が行われるウェストミンスター寺院に到着する。御車はギシギシと音を立てながら進むため「悩ましい揺れ」(ビクトリア女王)、「恐ろしい」(エリザベス女王)と評判が悪かったが、改良された。

英王室は内外に深刻な問題を抱えている。王室を離脱したヘンリー公爵(王位継承順位5位)、メーガン夫人との対立を和らげるため、国王は2人に戴冠式の招待状を送った。奴隷貿易について「個人的な悲しみの深さ」を表明している国王は旧植民地国の批判を受け、17~18世紀における英王室と奴隷貿易の関係を調べる研究に協力すると表明した。

女王の戴冠式が行われた53年、英国は依然として砂糖と肉が配給制で、各都市の至る所に爆撃の跡が残されていた。

いま英国をインフレと生活費の危機が直撃する。国王は戴冠式のパレードを大幅に短縮し、公務を担う現役王族の数を絞り込むなど、すでに王室のスリム化に着手している。君主に属する公有地を管理する法人「クラウン・エステート」の洋上風力発電所のリース契約による増益を公共の利益のために使う方針も打ち出している。

肖像画の貴金属・宝石類は権力、富、地位の象徴だが

英名門ケンブリッジ大学で学んだ国王は貧困問題や環境問題に取り組み、2021年には、環境に優しい取り組みに投資するよう企業を促す持続可能な市場構想「テラカルタ(地球憲章)」を発表している。国王の権限を制限し、人々の基本的な権利と自由の信念をうたった1215年の「マグナカルタ(大憲章)」がモデルだ。

ニュースをイラスト入りで伝える雑誌イラストレイテド・ロンドン・ニュース戴冠式号で発表された初のチャールズ国王の肖像画について、英紙タイムズは「王族の肖像画に描かれる貴金属・宝石類は通常、権力、富、地位を意味する。しかし、チャールズ国王の治世で初めて描かれた肖像画には全く異なるメッセージを持つブレスレットが描かれている」と報じる。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story