コラム

死を覚悟した男と、「暗い絵」を描く子供たち...ウクライナ西部で見た「平和」の現実

2022年06月08日(水)12時04分
ウクライナ西部リビウ

東部戦線から遠く離れたリビウは「平和」そのものように感じられたのだが(筆者撮影)

<戦闘が続く東部地域から遠く離れた西部リビウで目にした避難民たちの生活は、一見すると平穏だが、そこには常に戦争の影が付きまとっていた>

[ウクライナ西部リビウ発]ポーランドの首都ワルシャワから長距離バスで9時間弱、ウクライナ西部リビウに到着した。バス停周辺には避難者の休憩所や簡易レストランがあるものの、太陽がさんさんと照りつけるリビウの街は若者やカップルでにぎわっている。ウクライナ東部でロシア軍との激しい攻防が続いていることがまるでウソのようだ。

人力車をモデルにした着脱式の車イス補助具「JINRIKI QUICK(ジンリキ・クイック)」をウクライナに寄贈するキャラバンのため5月28日~6月6日にかけポーランドのワルシャワやクラクフ、ルブリンを回った筆者はウクライナに転進した。国境で出国の理由を聞かれたものの「プレスだ」と答えるとすんなりウクライナに入ることができた。

バスの乗客はほとんど女性で、子連れの母親も目立った。中には、ロシア軍と戦うためウクライナに残った夫に会いに行く『通い妻』もいるそうだ。

リビウ中心部のホテルで一泊して翌朝、メディアセンターで登録を済ませた。ウクライナ戦争は東部戦線に縮小したため、メディアセンターは閑古鳥が鳴いていた。街で散髪し、眼鏡をつくった。眼鏡店の女性眼鏡技師リラさんは「大学で学びながら眼鏡店で働いています」と笑顔を見せた。理容店の女性もにこやかだ。表通りでは戦争の影は全く感じられなかった。

バスに乗って南へ約20分のストリスキー公園にある国立リビウ工科大学体育館では避難者約320人が暮らしている。500人収容可能で、ピーク時に最大450人が避難していた。「首都キーウや北東部ハルキフ、南東部マリウポリ、東部ドンバスなど全国から逃げてきた人たちが暮らしています」とボランティアのニコラ・ブリッジ准教授(電気通信)は語る。

220608kmr_ul02.jpg

簡易ベッドが並べられた体育館(筆者撮影)


「戦争が続いているので多くの人が帰宅できない」

「9つのホールのうち7つが避難所として使われています。まだ戦争が続いているので多くの人がわが家に戻ることができません。ここで働くボランティアは全員学生です」とブリッジ准教授は説明する。英語が堪能な学生アンドリー・ボビラさん(17)に案内してもらうと、昼間というのにホールは薄暗かった。避難者が休息のため電気を消してしまうからだ。

体育館には簡易ベッドが並べられ、ボクシングリングのロープに洗濯物が干されていた。ポーランドには今も約200万人のウクライナ人が避難しているが、その多くが今では一般家庭や長期滞在施設に受け入れられている。リビウの避難所はポーランドで見た短期滞在施設より環境が良いとはお世辞にも言えなかった。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ステランティス、欧州でディーゼル車復活 少なくとも

ワールド

米国務長官、スロバキア・ハンガリー訪問 中欧との関

ワールド

英首相、ネット規制権限の強化模索 「子ども守るため

ビジネス

英若年層の失業率上昇、最低賃金引き上げが一因=マン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story