コラム

変異株を追いかけろ 新型コロナのゲノム解析で世界一になったイギリスの科学力

2021年02月06日(土)10時01分

研究用に新型コロナ感染者の血液サンプルを作る技師(2020年5月,英ケンプリッジ) Kirsty Wigglesworth/REUTERS

[ロンドン発]徹底したゲノム解析で新型コロナウイルスの変異株をあぶり出し、世界中から注目されるイギリスのCOVID-19ゲノム・コンソーシアム(COG-UK)のシャロン・ピーコック議長(微生物学)らが5日、ロンドン外国人特派員協会でテレビ電話会議システムを通じて記者会見し、その秘密を披露した。

kimura20210206093701.jpg
シャロン・ピーコック議長(ZOOMミーティングを筆者がスクリーンショット)

ピーコック議長が5人の同僚に「ゲノムを解析してこのウイルスの変異をウォッチしよう」と電子メールを送ったのは昨年3月4日。英国内の感染者はわずか82人、国内初の死者が確認されたのは翌日のことだ。世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム事務局長は1週間後、パンデミックを宣言する。

その日、ピーコック議長ら20人が会議室に集まり、COG-UKの青写真を作った。4月1日、英政府とゲノム研究で世界的に有名なウェルカム・サンガー研究所などが2千万ポンド(約29億円)の研究資金を出した。英政府は2012年、10万人のゲノムを解析するプロジェクトをぶち上げるなど、ゲノム研究はイギリスの科学の大きな柱になっている。

結核菌のゲノム解析も日常的に行われ、多剤耐性も探知できるようになった。2014年に西アフリカでエボラ出血熱が大流行した時、現地での研究でパンデミックにおけるゲノム解析の重要性を肌で理解した。2001年には1件50万ポンド(約7200万円)もしたゲノム解析費用も50ポンド(約7200円)まで下がった。

コロナウイルスの変異は平均2週間に1度で、1週間に1度変異するインフルエンザウイルスに比べても遅い。当時は専門家の間にも「コロナウイルスには塩基の写し間違えを見つけて正しく置き換える校正機能が備わっている。ゲノム解析で変異を追跡しても大きな成果は期待できない」という後ろ向きな意見もあった。外部からは「カネと時間の無駄遣い」という辛辣な批判もあった。

「1億人が感染すればそれだけ変異の機会は増える」

ピーコック議長は筆者の質問にこう振り返った。「コロナはインフルエンザウイルスやHIV(ヒト免疫不全ウイルス)に比べると変異するスピードはゆっくりだが、1億人が感染したことから考えるとそれは過小評価だ。感染するごとにウイルスは変異する機会がある」

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story