コラム

英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メーガン妃の野心

2020年01月11日(土)14時09分

息子のアーチーちゃんと3人のライフスタイルブランドで大儲け?(2018年10月、オーストラリア訪問時のヘンリー王子とメーガン妃) Phil Noble-REUTERS

[ロンドン発]英王室のヘンリー王子(35)と妻の元米女優メーガン妃(38)が突然、インスタグラムで「王室のシニアメンバーとして退き、財政的に独立する」と宣言し、「サセックスロイヤル」のブランドを自分たちの思うように使いたいと言い出した。

メーガン妃とヘンリー王子は「イギリスと北米でバランスを取りながら過ごす計画だ」という。

バッキンガム宮殿は即座に「ヘンリー王子とメーガン妃との話し合いは初期段階。問題は複雑で解決するのに時間がかかる」と表明した。エリザベス女王やチャールズ皇太子が善後策に頭を痛める中、メーガン妃は、アーチーちゃんを残してきたカナダに舞い戻った。

昨年4月、ヘンリー王子とメーガン妃はアーチーちゃん出産のためと言ってウィリアム王子、キャサリン妃と暮らしていたケンジントン宮殿からロンドン郊外ウィンザーのフロッグモア・コテージに引っ越した。改装費は300万ポンド(約4億2900万円)もかかった。

サセックス公爵とサセックス公爵夫人の爵位を持つ2人は同時にインスタグラムに「サセックスロイヤル」という公式アカウントを開設。ウィリアム王子とキャサリン妃の慈善団体「ロイヤルファンデーション」とも袂を分かち、「サセックスロイヤル」という団体を立ち上げた。

ハリウッド流持ち込む

「ロイヤルファンデーション」は仲の良かったウィリアム王子とキャサリン妃、ヘンリー王子の3人で盛り上げてきた。「サセックスロイヤル」の立ち上げは、生き馬の目を抜くハリウッドの荒波にもまれてきたメーガン妃がヘンリー王子を完全に取り込んだ大きな転換点になった。

メーガン妃は昨年10月の民放ITVドキュメンタリー番組で「感情を表に出さないイギリス流の繊細さに真剣に馴染もうとしたが、逆に私の内面を傷つけた」と訴えたが、メーガン妃が自分を押し殺してまで英王室のプロトコルに従ってきたとは誰も思わないだろう。

結婚式からアーチーちゃん出産、観客席の一角を占拠したウィンブルドン観戦に至るまで自分流を貫き、「タブロイド」と呼ばれる英大衆紙の集中砲火を浴びた。そして今回、優良メディアを自分たちで選別すると一方的に通告し、英ジャーナリスト全国組合から批判された。

ヘンリー王子とメーガン妃の公費の5%はソブリングラント(王室の活動費)で賄われている。英大衆紙デーリー・メールによると、推定200万ポンド(約2億8600万円)。これを返上する代わりに現在は禁じられている資金調達を自分たちで行おうというのだ。

<参考記事>英ハリー王子夫妻は、どうやって王室から「財政的に独立」するのか?
<参考記事>ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語るメーガン妃、率直な告白に大きな反響

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米資産運用会社ヌビーン、英シュローダー買収で合意 

ビジネス

ABインベブ、第4四半期決算は予想上回る 26年は

ワールド

非常戒厳時の韓国前行政相に禁固7年、内乱加担と偽証

ビジネス

インタビュー:日銀、早ければ3月利上げ 年3回も可
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story