コラム

ロックダウンによる「成績インフレ」で格差が固定化する

2020年09月09日(水)18時20分

彼ら若者は、自分がエリートの達成者であり、高収入で楽しい仕事を得るチャンスを「自らの努力で獲得した」と信じさせられるようになる。だが実際のところ、彼らが高額の借金を背負い学費を払って得た優秀な成績は、周りの多くの仲間たちと代わり映えしない。彼らは大卒未満の人々に比べれば仕事に就ける可能性が高いかもしれないが、1世代前なら大卒か大卒でないかに関わらず、賢い50%の人なら賢くない50%の人より就職できる可能性は高かっただろう。彼らは少し多く給料をもらっているかもしれないが、それでも同じこと。賢い上位半分は、どんな状況でも下位半分よりは稼ぐ可能性が高いまでだ。

教育は何十年もの間、格差を打ち破る社会的流動性の原動力だった。労働者階級の子供がいい大学に入ってちゃんとした成績を収めるのは容易ではなかったが、もしやり遂げれば、キャリアの可能性は大きく開けた。

だが何百、何千人もの大卒者が仕事に応募してきて、彼らがそろいもそろって同じように成績「優秀」という状況では、雇用者側はきれいなアクセントと洗練された身のこなしの上流っぽい子を選びたくなるだろう(もちろん無意識の偏見だ)。メディアやPR、ファッションなど若者に人気のクリエーティブな業界ではインターンシップ経験者を採用することが多く、そのインターンシップは大抵、能力より親の「コネ」がものをいう。

だから、今年の素晴らしいAレベル試験の結果は、より多くの若者が大学に進むことを意味する。彼らのほとんどが「最高」かその次の「2:1」の成績で大学を卒業するのは確実だろう。そして、大卒者にふさわしい収入の仕事に就ける人は、いつにもまして少なくなることだろう。

<本誌2020年9月15日号掲載>

<関連記事:僕のイギリスの母校はなぜ教育格差を覆せたのか
<関連記事:ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃っているはずだった

20200915issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

9月15日号(9月8日発売)は「米大統領選2020:トランプの勝算 バイデンの誤算」特集。勝敗を分けるポイントは何か。コロナ、BLM、浮動票......でトランプの再選確率を探る。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国務長官、ミュンヘン安保会議出席へ 米代表団50

ビジネス

アポロ、xAI関連の事業体に約34億ドル融資へ=報

ビジネス

米消費者の1年先インフレ期待低下、雇用見通し改善=

ワールド

トランプ政権、解雇された連邦職員の異議申し立て制限
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story