【株式市場】2026年は日本経済の転換点...株価を押し上げるのは、個人消費の変化と意外な追い風

■スポーツ消費は観戦だけでは終わらない

近年のスポーツイベントは、観戦だけでは終わらない傾向を強めています。

ユニフォームなどのグッズ購入、スポーツ用品やアパレル、さらには旅行などへと消費が連鎖。アシックス＜7936＞やミズノ＜8022＞、ゴールドウィン＜8111＞といった企業は、選手の活躍や大会での露出を通じてブランド価値を高めやすい存在であり、株式市場でも期待をもってみられます。

2026年相場のリスクと警戒点

当然ながら、賃金上昇が想定ほど続かなかった場合や、金融政策の変化、海外景気の減速などがあれば、消費回復のペースは鈍るでしょう。年始早々に世界をざわつかせているベネズエラ問題など、外交を含めた地政学的リスクにも注意を払う必要があります。

また、スポーツイベントへの期待が先行しすぎれば、短期的に株価が上昇しすぎる場面も考えられます。特に局地的なバブルのような動きには注意が必要です。

いずれにせよ、4年連続の賃金上昇が現実のものとなれば、日本経済にとって大きな転換点です。

2026年は「賃金が上がった年」ではなく「人々がお金の使い方を変え始めた年」として記憶されるかもしれません。外食やスポーツイベントなどの消費関連株は、その変化を最もわかりやすく映す存在となりそうです。

［筆者］
岡田禎子（おかだ・さちこ）／個人投資家、ファイナンシャル・プランナー
証券会社、資産運用会社を経て、ファイナンシャル・プランナーとして独立。資産運用の観点から「投資は面白い」をモットーに、投資の素晴らしさ、楽しさを一人でも多くの人に伝えられるよう活動中。個人投資家としては20年以上の経験があり、特に個別株投資については特別な思い入れがある。さまざまなメディアに執筆するほか、セミナー講師も務める。日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）、ファイナンシャル・プランナー（CFP）。
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