コラム

日本人が知らない、社会問題を笑い飛ばすサウジの過激番組『ターシュ・マー・ターシュ』

2021年06月02日(水)17時20分

番組自体はドタバタ喜劇であったが、番組関係者(俳優・演出家・作家)たちが笑い飛ばそうとしたのはサウジアラビアの既存の社会が抱えるさまざまな矛盾点であった。そのため、既存の価値観を守り、拘泥し、そこにみずからの生きる意味を求めている階層にとっては『ターシュ・マー・ターシュ』は危険であり、自分たちの存立基盤を脅かすものにも見えたにちがいない。

笑いの標的になったのは、女性問題であり、部族問題であり、官僚制度であり、さらには宗教問題である。

たとえば、サウジアラビアでは2018年まで女性は車の運転が許されなかった。サウジアラビアは完全な車社会であり、どこにいくにも車は必需品である。その重要な移動の手段と権利をサウジアラビアに住む女性たちは長年奪われていたわけだ。

当然、この問題も『ターシュ・マー・ターシュ』で槍玉に挙げられる。もちろん、ある程度の家庭であれば、運転手を雇うこともできるが、それ自体、女性は家族以外の男性と同じ場所にいることが許されないというイスラームの戒律に抵触するはずだが、番組で俎上に載せられたのは、男性にとってより切実な問題である。

妻のために雇った外国人ドライバーが休暇でいなくなる。すると、夫が、買い物やら何やらで妻をどこかに連れていったり、子どもの学校の送り迎えをしたりするなど、自分の仕事を犠牲にして、すべてこなさねばならなくなり、右往左往するといったぐあいだ。

また、とある国の話として、そこでは女性にはロバに乗る権利があるが、それだと女性が男性から丸見えになってしまうので、地下に女性専用のトンネルを作ろうとしたり、そのロバの背に箱を乗せて女性はそのなかに入って移動するようにしたりするといった議論をして、結局町に壁を作って女性だけが住む地区と男性だけが住む地区に分割する、というのもあった。

さらに、テロ組織のアルカイダや「イスラーム国」を支持するような過激主義者の問題も同様である。

この種のテーマで一番有名になったのが、「テロリズム・アカデミー」という回であろう。主人公は間抜けなテロリストで、米国大使館を爆破しようとしにいくが、道がわからず迷子になってしまう。テロ組織の幹部はこれではまずいというので、「テロリズム・アカデミー」というイベントを開催する。

「テロリズム・アカデミー」は、その昔、日本でやっていた『スター誕生!』のようなタレント・オーディション番組のテロリスト版である。いろいろな課題を経て、優勝者には、セクシーな衣装をきた女性から爆弾を装着した自爆テロ用のベルトを贈呈されるという内容となっている。

ちなみに、「アカデミー」というタイトルは、当時アラブ諸国で大人気の『スター・アカデミー』という番組のパロディーでもある。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒=セ

ワールド

トランプ氏、イラン新指導者が停戦要請と投稿 イラン

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「適切な取り組みに貢献する
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story