コラム

日本人が知らない、社会問題を笑い飛ばすサウジの過激番組『ターシュ・マー・ターシュ』

2021年06月02日(水)17時20分

番組自体はドタバタ喜劇であったが、番組関係者(俳優・演出家・作家)たちが笑い飛ばそうとしたのはサウジアラビアの既存の社会が抱えるさまざまな矛盾点であった。そのため、既存の価値観を守り、拘泥し、そこにみずからの生きる意味を求めている階層にとっては『ターシュ・マー・ターシュ』は危険であり、自分たちの存立基盤を脅かすものにも見えたにちがいない。

笑いの標的になったのは、女性問題であり、部族問題であり、官僚制度であり、さらには宗教問題である。

たとえば、サウジアラビアでは2018年まで女性は車の運転が許されなかった。サウジアラビアは完全な車社会であり、どこにいくにも車は必需品である。その重要な移動の手段と権利をサウジアラビアに住む女性たちは長年奪われていたわけだ。

当然、この問題も『ターシュ・マー・ターシュ』で槍玉に挙げられる。もちろん、ある程度の家庭であれば、運転手を雇うこともできるが、それ自体、女性は家族以外の男性と同じ場所にいることが許されないというイスラームの戒律に抵触するはずだが、番組で俎上に載せられたのは、男性にとってより切実な問題である。

妻のために雇った外国人ドライバーが休暇でいなくなる。すると、夫が、買い物やら何やらで妻をどこかに連れていったり、子どもの学校の送り迎えをしたりするなど、自分の仕事を犠牲にして、すべてこなさねばならなくなり、右往左往するといったぐあいだ。

また、とある国の話として、そこでは女性にはロバに乗る権利があるが、それだと女性が男性から丸見えになってしまうので、地下に女性専用のトンネルを作ろうとしたり、そのロバの背に箱を乗せて女性はそのなかに入って移動するようにしたりするといった議論をして、結局町に壁を作って女性だけが住む地区と男性だけが住む地区に分割する、というのもあった。

さらに、テロ組織のアルカイダや「イスラーム国」を支持するような過激主義者の問題も同様である。

この種のテーマで一番有名になったのが、「テロリズム・アカデミー」という回であろう。主人公は間抜けなテロリストで、米国大使館を爆破しようとしにいくが、道がわからず迷子になってしまう。テロ組織の幹部はこれではまずいというので、「テロリズム・アカデミー」というイベントを開催する。

「テロリズム・アカデミー」は、その昔、日本でやっていた『スター誕生!』のようなタレント・オーディション番組のテロリスト版である。いろいろな課題を経て、優勝者には、セクシーな衣装をきた女性から爆弾を装着した自爆テロ用のベルトを贈呈されるという内容となっている。

ちなみに、「アカデミー」というタイトルは、当時アラブ諸国で大人気の『スター・アカデミー』という番組のパロディーでもある。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story