コラム

「白くない」エミー賞に、アラブの春を思い起こす

2016年09月26日(月)16時18分

 実は、MR. ROBOTシリーズのプロデューサーであり、脚本も書いているサム・エスマイル(サーム・イスマーイール)もやはりエジプト系米国人である(ただし、彼はキリスト教徒ではなく、ムスリム)。MR. ROBOTでは、プロデューサーの方針なのか、最近の米国のエンターテインメント業界の傾向なのか、主要な配役をさまざまなエスニシティーに割り振っており、マレックのほか、ユダヤ系、黒人、日系、インド系、中国系などさまざまな出自の俳優が出演している。

 さて、MR. ROBOTの粗筋を思い出してほしい。いろいろ問題を抱えた弱者、とくに若者たちが、ICT技術を駆使して、強大な悪と戦うという構図。そして、プロデューサーがエジプト系米国人。中東に関心のある人であれば、2011年のエジプトでの革命を思い起こすにちがいない。2010年末のチュニジアに端を発した、いわゆる「アラブの春」は翌年1月、エジプトに飛び火、30年間にわたってエジプトに君臨した独裁者、ムバーラク大統領は打倒された。

 メディアでは、そのとき若者たちがインターネットを駆使して、多数の人びとを動員、結果的にはそれが巨大な権力を誇ったムバーラク政権を崩壊させたと報じられた。実際、エスマイルは、事件後しばらくしてエジプトにいき、若者たちがソーシャルメディアやテクノロジーを使って、国家や社会に対し怒りをぶつけているのをかっこいいと感じたといっている。また、アラブの春で顕在化した若者たちの不安や苦悩がMR. ROBOTの物語に投影されていることを告白している。f-societyのメンバーたちがよく「革命」という語を口にしているのは象徴的であろう(ただし、わたし自身も含め、研究者の多くは、アラブの春におけるソーシャルメディアの役割は限定的だったと考えている)。

【参考記事】エジプトの人権侵害を問わない日本のメディア

 あれからすでに5年が経過、エジプトでは革命の熱狂はとっくに冷めてしまい、それどころか、状況は革命前よりも退行しているとさえいわれている。わたしはまだMR. ROBOTのシーズン1しか見ていないので、結末がどうなるのか、わからないが、エジプトの血を受け継ぐ若者たちがエジプトの現状を、米国のテレビドラマのなかに、どう織り込んでいくのか、あるいはいかないのか、興味あるところである。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し

ビジネス

英中銀が金利据え置き決定、5対4の僅差 今後利下げ

ビジネス

米新規失業保険申請件数は2.2万件増の23.1万件

ビジネス

ECB理事会後のラガルド総裁発言要旨
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 8
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story