コラム

「白くない」エミー賞に、アラブの春を思い起こす

2016年09月26日(月)16時18分

 実は、MR. ROBOTシリーズのプロデューサーであり、脚本も書いているサム・エスマイル(サーム・イスマーイール)もやはりエジプト系米国人である(ただし、彼はキリスト教徒ではなく、ムスリム)。MR. ROBOTでは、プロデューサーの方針なのか、最近の米国のエンターテインメント業界の傾向なのか、主要な配役をさまざまなエスニシティーに割り振っており、マレックのほか、ユダヤ系、黒人、日系、インド系、中国系などさまざまな出自の俳優が出演している。

 さて、MR. ROBOTの粗筋を思い出してほしい。いろいろ問題を抱えた弱者、とくに若者たちが、ICT技術を駆使して、強大な悪と戦うという構図。そして、プロデューサーがエジプト系米国人。中東に関心のある人であれば、2011年のエジプトでの革命を思い起こすにちがいない。2010年末のチュニジアに端を発した、いわゆる「アラブの春」は翌年1月、エジプトに飛び火、30年間にわたってエジプトに君臨した独裁者、ムバーラク大統領は打倒された。

 メディアでは、そのとき若者たちがインターネットを駆使して、多数の人びとを動員、結果的にはそれが巨大な権力を誇ったムバーラク政権を崩壊させたと報じられた。実際、エスマイルは、事件後しばらくしてエジプトにいき、若者たちがソーシャルメディアやテクノロジーを使って、国家や社会に対し怒りをぶつけているのをかっこいいと感じたといっている。また、アラブの春で顕在化した若者たちの不安や苦悩がMR. ROBOTの物語に投影されていることを告白している。f-societyのメンバーたちがよく「革命」という語を口にしているのは象徴的であろう(ただし、わたし自身も含め、研究者の多くは、アラブの春におけるソーシャルメディアの役割は限定的だったと考えている)。

【参考記事】エジプトの人権侵害を問わない日本のメディア

 あれからすでに5年が経過、エジプトでは革命の熱狂はとっくに冷めてしまい、それどころか、状況は革命前よりも退行しているとさえいわれている。わたしはまだMR. ROBOTのシーズン1しか見ていないので、結末がどうなるのか、わからないが、エジプトの血を受け継ぐ若者たちがエジプトの現状を、米国のテレビドラマのなかに、どう織り込んでいくのか、あるいはいかないのか、興味あるところである。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道

ワールド

トランプ米政権、帰化者の市民権剥奪へ取り組み拡大=

ワールド

ミネソタ州への移民対策職員増派が終了へ、トランプ氏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story