コラム

松山英樹は、大坂なおみのように人種問題に言及すべきだったのか?

2021年04月19日(月)15時45分
松山英樹

寡黙な松山の振る舞いはアジア人の地位向上につながるか MIKE SEGAR-REUTERS

<人種問題について発言することを自らの義務とする大坂のアプローチが変革を促す一方で、松山の振る舞いもまた違った可能性を秘めている>

2人の偉大な日本人アスリート、松山英樹と大坂なおみがアメリカで頂点を極めたのと時を同じくして、アメリカ社会は人種問題をめぐって大きな混乱に陥っている。

アメリカでは近年、警察官による黒人男性の殺害が相次いだことを発端に、人種間の緊張が高まっていた。それに加えて、最近はアジア系市民へのヘイトクライムが増えている。それを受けて、各界の有名人や大企業がマイノリティーの権利擁護と平等を支持する姿勢を明確にし始めた。

松山と大坂にとっては難しい状況だ。アジア系へのヘイトクライムに関して発言すべきか。それとも、公の場で競技以外のことを話さないようにしたほうが賢明なのか。

アメリカの歴史では、政治的な意思表示をしたアスリートがしばしば大きな不利益を被ってきた。プロボクサーのモハメド・アリは1960年代にベトナム戦争への徴兵を拒否したことで、世界チャンピオンのタイトルを剝奪され、裁判で有罪判決を下された(判決は最高裁で覆された)。

1968年のメキシコ五輪では、陸上男子200メートルでメダルを獲得した2人の黒人選手が差別に抗議するために、表彰台でこぶしを突き上げた。この行動により、2人の選手はその後の競技人生が事実上閉ざされた。

2016年、アスリートの政治的発言をめぐる論争が再び持ち上がった。黒人のNFL選手、コリン・キャパニックが黒人に対する警察の暴力に抗議し、試合前の国歌斉唱の際に起立することを拒み、片膝をついたのだ。この行動は激しい論争を招き、キャパニックは所属チームを失った。それに対し、さまざまな競技のアスリートが国歌斉唱時に片膝をついて、彼への連帯を表明した。

そして2020年、黒人男性ジョージ・フロイドが警察官の暴行により死亡した事件をきっかけに、BLM(=黒人の命は大事)運動が盛り上がった。さらに、トランプ前大統領の悪意ある反アジア人発言に触発されて、アジア系への暴力も深刻化している。

こうした社会情勢の下で、今年の男子ゴルフ、マスターズ・トーナメントが開催され、松山がアジア人初の優勝を果たした。しかし、松山は控えめな態度を貫き、アジア系への暴力について言及することは避けている。これは、プレーに徹するという旧来の無難なアプローチと言えるだろう。

一方、大坂は人種問題について発言することを自分の義務と位置付けていて、「沈黙は決して答えではない」と述べている。2020年8月には、警察の黒人に対する暴力に抗議して試合を棄権する意向を一時表明したこともあった。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=ダウ493ドル高、12月利下げ観測で

ビジネス

NY外為市場=円急伸、財務相が介入示唆 NY連銀総

ワールド

トランプ氏、マムダニ次期NY市長と初会談 「多くの

ワールド

ウ大統領、和平案巡り「困難な選択」 トランプ氏27
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワイトカラー」は大量に人余り...変わる日本の職業選択
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    ロシアのウクライナ侵攻、「地球規模の被害」を生ん…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story