コラム

日経平均高値は「面白くなる日本」の先取り 投資で失敗しない方法は?

2021年05月10日(月)11時10分

fujino20210510startinvesting-2.jpg

「お金のまなびば!」より

いかなる状況下でも投資を続けた人が成功する

では、投資はいつから始めるべきなのだろうか。カリスマ投資家の藤野氏でも、そのタイミングを図ることは難しいという。

なぜなら、いま何が起きているのか、それは株式市場にとって追い風なのか向かい風なのか。その結論は何年か経たないと分からないからだ。

「現在の株高がバブルかどうかは、終わってみないと分からない。今はひょっとしたらスタートかもしれないし、バブルの最後の瞬間かもしれない。それは誰にも分からないが、1つ言えることは、過去の投資で成功している人は、投資の場から逃げなかった人だ」

「逃げない」とは、一時の暴落や暴騰に慌てることなく、株を持ち続けた人のこと。つまり、いかなるときも投資をし続けた人が成功しやすいのだという。

では、初心者が成功できる方法はあるのだろうか。藤野氏は、「この環境の中で一番おすすめの方法は積立で投資すること。『長期』『分散』『積立』は成功しやすいキーワードで、金融庁も推奨している」と言う。

まず、投資を長期にわたり続けると、複利(利子が利子を生むこと)の恩恵を受けることができる。

また、分散とは「資産・銘柄」や「地域・通貨」を複数組み合わせるほか、「時間・時期」をずらして投資すること。偏りを防ぎ、リスクを軽減できるという考え方だ。

そして、毎月少額でも一定の金額を積み立てることで自動的に買う時期を分散でき、心理的負担も少なくなる。

藤野氏によると、「金融資産における現金の割合が100%」で株式を持っていない人は、リスクを全く取ってないのと同じ。

日本人は投資のリスクを必要以上に敬遠することが多いが、リスクを取らなければリターンもない。現金と株式をバランスよく持つことで、激変する時代を乗り切る備えになる。

構成・酒井理恵

●YouTubeチャンネル「お金のまなびば!」

プロフィール

藤野英人

レオス・キャピタルワークス 代表取締役会長兼社長、CIO(最高投資責任者)
1966年富山県生まれ。国内・外資大手資産運用会社でファンドマネージャーを歴任後、2003年にレオス・キャピタルワークスを創業。日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用。投資啓発活動にも注力しており、東京理科大学MOT上席特任教授、早稲田大学政治経済学部非常勤講師、日本取引所グループ(JPX)アカデミーフェロー、一般社団法人投資信託協会理事を務める。主な著書に『投資家みたいに生きろ』(ダイヤモンド社)、『投資家が「お金」よりも大切にしていること』(星海社新書)、『さらば、GG資本主義――投資家が日本の未来を信じている理由』(光文社新書)、『「日経平均10万円」時代が来る!』(日経BP 日本経済新聞出版)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 

ビジネス

米GDP「かなり堅調」、インフレに懸念=アトランタ

ワールド

トランプ関税違法判決、EUは関税削減主張 英は優遇

ワールド

トランプ氏、GDP公表前に低迷を示唆 政府閉鎖で民
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story