コラム

「子供の頃から寝不足」「女子の方が休日に寝溜めする」日本人の睡眠傾向とリスク

2022年10月25日(火)11時20分
居眠り

学齢が上がるにつれ、遅寝・遅起きの傾向が顕著に(写真はイメージです) D76MasahiroIKEDA-iStock

<小学4年生から高校3年生までを対象に睡眠習慣を調査した広島大・田原優准教授らの研究で、睡眠不足とその精神衛生への影響が示された。とりわけ女子において関連が強いことが分かった>

人生のうち約30%を費やす睡眠。疲労回復に必須なだけでなく、不足すると生活習慣病のリスクが高まったり、ストレスや鬱状態が悪化したりするとされており、心身の健康を保つために欠かせない営みです。

日本人の睡眠は、先進国の中で最も短いことが各種の調査で示されています。けれど、これまでは成人に関する研究ばかりで、子供の睡眠に対する調査はほとんど行われてきませんでした。

日本人の睡眠時間の特徴は、子供の頃から培われているのでしょうか。このほど米国睡眠学会のオンライン誌「SLEEP Advances」に発表された日本人の子供の睡眠習慣に関する調査結果と、近年の日本人の睡眠時間の傾向を見てみましょう。

高校生のうちから短時間睡眠が定着

広島大の田原優准教授と、早稲田大・柴田重信研究室、東京工業大・高橋将記研究室、ベネッセ教育総合研究所は、全国の小学4年生から高校3年生までの9270人(各学年、男女それぞれ515名)を対象に、「子どもの生活リズムと健康・学習習慣に関する調査」を2021年6月に実施しました。

その結果、子供の睡眠習慣は、学齢が上がるにつれ、遅寝、遅起きが顕著になることが確認されました。

高校3年生では、1週間の平均睡眠時間が7時間9分で、日本人全体の平均(7時間22分、OECD〔経済協力開発機構〕の調査〔21年〕)よりも短いことが分かりました。つまり、睡眠時間の短さは高校生のうちから習慣化していることが示されました。

さらに詳しく見ると、平日の平均睡眠時間は6時間36分と短く、休日は8時間以上と、休日に「寝溜め」をしていることが分かりました。

この原因は、「子供の夜ふかし」にありました。調査によると、高校3年生は平日、休日にかかわらず、平均就寝時刻が24時を過ぎていました。

平日は学校があるので朝6時半頃に起床せざるを得ず、睡眠不足になります。そこで休日に長時間寝ることで、平日に溜まった睡眠負債(平日と休日の睡眠時間の差。値が大きいほど平日が睡眠不足と言える)を解消していることが分かりました。

1週間の睡眠不足は、小学生は平日合計1時間程度でしたが、高校生では平日合計2時間半から3時間にまで増えていました。そのために、高校生は「社会的時差ボケ」(平日と休日の生活リズムの時刻差)が平均で1時間を超えており、生活リズムの乱れが目立ちました。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story