コラム

人類滅亡まであと100秒... 科学的根拠のない「世界終末時計」に価値はあるのか

2022年02月08日(火)11時25分
2022年の残り時間発表の瞬間

米時間1月20日に発表された2022年の「残り時間」 Bulletin of the Atomic Scientists-YouTube

<毎年発表される「人類の残り時間」──進んだり戻ったりするこの数字はどこから来ている? 創設背景と今日の問題点を考察する>

アメリカの学術誌、原子力科学者会報(Bulletin of the Atomic Scientists)は1月末に、「世界終末時計(the Doomsday Clock)の2022年時点での残り時間は100秒」と発表しました。2020年から3年連続で、歴代の世界終末時計で最短時間を維持しています。

世界終末時計は、人類滅亡を午前0時に見立てた時計です。アナログ時計の文字盤の、左上15分間だけを示すデザインで描かれています。原子力科学者会報の表紙イラストとして、アメリカと旧ソビエト連邦が冷戦状態にあった1947年に、「0時まで残り7分」から始まりました。核戦争の可能性などの世界情勢を、人類への脅威という観点から分析して、「人類の残り時間」が毎年発表されています。

この時計の針は、進んだり戻ったりします。最も戻ったのは1991年、米ソが第一次戦略兵器削減条約(START1)に調印しソ連が崩壊した後で、17分前まで戻りました。

2022年は、アメリカとロシア、中国との間で緊張関係が続き、核兵器が高度化されていることや、イランの新たな核兵器開発問題、北朝鮮のミサイル発射などが人類を危機に陥らせる出来事として考慮されています。核問題以外でも、新型コロナウイルスのワクチンが行き渡る前に途上国で新たな変異株が登場したことや、気候変動への対応が遅れていることなども「0時まで残り100秒」を維持する原因となりました。

といっても、近年は「世界終末時計」の発表時に、「根拠がない」「ただの終末論でくだらない」などと酷評を浴びせられることも少なくありません。歴史的背景と問題点から、世界終末時計が告げるメッセージの正しい読み取り方を考察してみましょう。

原爆を開発した科学者らによって創設

シカゴ大は、第二次世界大戦中にアメリカによって原子爆弾が開発された「マンハッタン計画」で、原子炉作成とプルトニウム生産の実証実験という中心的な役割を担っていました。自分たちの研究によって日本への原爆投下が現実的になった1945年6月、ノーベル物理学賞受賞者のジェイムズ・フランクらシカゴ大の7名の科学者は、原爆の社会的、政治的影響を検討し、大統領側近の陸軍長官に「フランク・レポート」と呼ばれる報告書を提出しました。

報告書の中で、科学者たちは核兵器の脅威を述べ、「戦後は国家間の合意で核開発競争を防止すべきだ」「直近に迫る日本への原爆投下は無警告ですべきではない」と提言しました。しかし、陸軍長官が中心となって核エネルギーの議論をしていた委員会では、すでに5月末に日本に対する無警告投下を決定していたため、フランクリン・レポートの内容は無視されました。科学者に対しても何の返答もありませんでしたが、原爆の作成に関わった科学者自身によって核開発に警鐘を鳴らす行動は、後に科学者による核抑止・廃絶運動につながっていきます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト/博士(理学)・獣医師。東京生まれ。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第 24 回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

株式・債券ファンド、いずれも約120億ドル流入=B

ワールド

中国、総合的な不動産対策発表 地方政府が住宅購入

ビジネス

アングル:米ダウ一時4万ドル台、3万ドルから3年半

ワールド

北朝鮮、東岸沖へ短距離ミサイルを複数発発射=韓国軍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    羽田空港衝突事故で「日航の奇跡」を可能にした、奇…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    老化した脳、わずか半年の有酸素運動で若返る=「脳…

  • 7

    アメリカはどうでもよい...弾薬の供与停止も「進撃の…

  • 8

    共同親権法制を実施するうえでの2つの留意点

  • 9

    日鉄のUSスチール買収、米が承認の可能性「ゼロ」─…

  • 10

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story