コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

Amazonが、AIを人間の親友にする？「Alexa Prize」に要注目。

2017年02月14日（火）14時47分

アマゾン・ドットコムは今、雑談ができるロボットの技術を探している　Kirillm-iStock.

音声アシスタントAmazon Echo（エコー）の大ヒットで、IT業界を震撼させている米Amazon。そのAmazonが次に開発しようとしているのが、人間の話し相手になってくれるロボット。そんなロボットが完成すれば、テレビ、ネットを凌駕する最強の広告メディアになり、EC事業者としてAmazonは不動の地位を得ることになる。果たして、Amazonの野望は実現するのだろうか。今秋には、その答えがでるかもしれない。

【参考記事】日本でもAmazon Echo年内発売？既に業界は戦々恐々

買収企業の技術を独り占め

なぜAmazonの次の戦略が分かるのかといえば、簡単な話。彼らは、ほしい技術があれば、開発コンテストを開催するからだ。

過去には、工場内のピックアップロボットの開発コンテストを開いている。そして優れた技術や企業が見つかれば、当然Amazonは買収するつもりだ。

買収された技術や企業はどうなるのか。Amazonは、工場内の自動走行ロボットのメーカーKivaSystemsを2012年に7億7500万ドルで買収している。同社は、Gapや、Walgreenなどの大手小売チェーン数社に自動走行ロボットを提供していたが、契約期間終了後は契約更新を拒否。Kivaの最新マシンは、Amazonが独り占めする結果になっている。

それがAmazonのやり方だ。

ソーシャルボット・コンテスト

そんなAmazonが昨年９月から「ソーシャルボット（雑談型ロボット）」の開発コンテスト「The Alexa Prize」を開催している。AmazonEchoに搭載されている音声認識AI「Alexa」をさらに賢くすることを目的とした技術コンテストだ。

【参考記事】ボイスの時代がそこまできた。モバイルファーストを思い出せ

これまでに22カ国から100チーム以上の大学の研究者チームが応募してきており、そのうちカーネギーメロン大学や、チェコ工科大学、プリンストン大学、カリフォルニア大学などの12チームが、スポンサードチームに選ばれた。スポンサードチームは、開発予算として10万ドルを与えられるほか、Alexa搭載デバイス、Amazonのクラウド・コンピューティング・サービス「AWS」を無料で利用できる。

スポンサードチーム12チームには選ばれなかったものの、ハーバード大などの６チームが、自費でコンテストに参加することが認められ、計18チームがソーシャルボットの開発でしのぎを削っている。

これらのチームが開発したソーシャルボットは、４月からAmazon Echoに搭載され、数百万ユーザーが実験的に利用することになる。

次のページさまざまな話題に対応
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米、エアフォースワン暫定機の年内納入希望　Ｌ３ハリ
2025.05.01

ビジネス

テスラ自動車販売台数、4月も仏・デンマークで大幅減
2025.05.01

ワールド

英住宅ローン融資、3月は4年ぶり大幅増　優遇税制の
2025.05.01

ビジネス

ＬＳＥＧ、第1四半期収益は予想上回る　市場部門が好
2025.05.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story