コラム

チョコ好きを待ち受ける「甘くない」未来...「カカオショック」が長期化するとみられる理由

2024年04月10日(水)12時10分
チョコレート

チョコレートの主原料カカオ豆の価格はこれまであまり変化してこなかった(写真はイメージです) Sergio Rojo-Shutterstock

<カカオ価格は1年間で3倍以上に。カカオショックの背景には3つの理由があげられる>


・カカオ豆の国際価格は急激に上昇していて、今後チョコレート価格もこれに引っ張られる公算が高い。

・カカオ豆の主要産地である西アフリカでは、地球温暖化による異常気象をきっかけに生産量が減少している。

・さらに生産者にとって利益の上がりにくい構造や投資家による過度な資金投入もあり、カカオ価格の高騰は長期化する見込みが大きい。

チョコレートの主原料カカオ豆の歴史的高騰はスイーツ好きにとっての悲報であるだけでなく、世界の変動の一つの象徴でもある。

やってきたカカオショック

世界各地でインフレはなかなか収まらないが、そのなかでもカカオ豆は多くの商品を上回るペースで値上がりしている。例えば米NASDAQでは4月1日、終値が1万ドルの大台を突破して1トンあたり10,120ドルを記録した。

newsweekjp_20240409092210.jpg

これは約1年前の2023年3月31日(2,933ドル)と比べると3倍以上で、カカオショックとでも呼ぶべき急激な値上がりだ。

このカカオ高騰は当然チョコレートの価格にも影響してくるだろう。

もともとウクライナ戦争が始まった2022年初頭から、チョコレートはその他の多くの商品と同じように値上がりしてきた。

ただし、その間も主原料であるカカオ豆の価格はあまり変化していなかった。

そのため、これまでのチョコレート値上がりはカカオ以外の原材料(原油や植物油など)の高騰だけを反映していたといえる。

newsweekjp_20240409092324.jpg

とすると、カカオの歴史的高騰でチョコレートはこれまで以上のペースで値上がりすると予想される。

日本はカカオショックの影響が大きい国の一つといえる。World Population Reviewによると、日本の年間チョコレート消費量は一人当たり平均1.2kgで、世界第20位(ブラジルと同率)だが、チョコレート文化の根付いた欧米以外では第1位にあたる。

なぜカカオが急騰したか

カカオショックの背景には主に3つの理由があげられる。

①異常気象による農業被害

まず、地球温暖化による異常気象だ。

newsweekjp_20240409092438.jpg

世界のカカオ豆生産の約7割は西アフリカ地域が担っていて、特にコートジボワールとガーナの2カ国だけで世界生産の半分以上を占める。

その西アフリカでは年を追うごとに平均気温が上昇していて、今年2月中旬には40度を超える日が5日以上続いた。また、熱波の影響で干魃や大雨も増えている。

こうした異常気象で農業被害は増えていて、西アフリカ諸国ではこの数年カカオ生産量が減少している。地球温暖化が引き金で生産量が減少し、価格が高騰した点ではオリーブやバニラと同じだ。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関係2

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 5
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story