コラム

日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

2016年02月01日(月)17時30分
日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインが繋がる可能性はあるのか? 写真はロシア-欧州をつなぐ「サウス・ストリーム」パイプライン Sergei Karpukhin-REUTERS

 日本海でエネルギーをめぐる新しい動きがある。メタンハイドレートの存在とロシアからのパイプライン構想の2つだ。これらは日本経済とエネルギーの安全保障を劇的に変える可能性を持つ。

 メタンハイドレートは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質だ。ガス資源として期待されている。1月24日に、経産省・資源エネルギー庁が、これまで太平洋岸の深海で確認されたメタンハイドレートが、日本海側を含めて717カ所で見つかったと公表した。日本近海の埋蔵量は、かなり大きなものであることが確認された。

 メタンハイドレートは1990年ごろから調査と利用の検証が始まった。2012年には、日本海での資源開発をめぐり、新潟県など10の自治体が「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」を立ち上げている。

 もう一つのロシアからのガスパイプライン構想は、以前から浮かんでは消えていた話だが、ここへ来てロシア最大のガス会社ガスプロムなどが、日本に打診しているもようだ。15年6月に都内で行われたシンポジウムでは東京ガスの幹部が出席し「現時点で実現するとは考えていないが、負担が合理的になれば検討すべき」と、問題提起した。

 日露パイプラインの費用は、試算ではガス田のあるサハリンから日本の関東地方まで、総延長が約1500~2000キロ、総工費は最低で35億ドル(約4130億円)という。パイプラインの開設で、東日本のガス価格は現在の半分以下になると見込まれる。

 ロシアは原油価格の急落で、経済が窮地に陥っている。シベリア開発は急務だ。政府の統制下にあるロシアのメディアは、最近、パイプライン構想が浮上と、しきりに報道するようになっている。また新潟県が調査費用を計上し、ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインの可能性を探っている。

 現在、日本の天然ガスは、オーストラリア(20%)、カタール(18%)、マレーシア(17%)から輸入しているが、ガスを低温で冷やして液化して特殊な運搬船で運ぶためコストがかかっている。さらに福島第一原子力発電所事故後、原発の再稼動が遅れ、代替燃料ガスを大量に輸入し続けている。そのコスト低下が必要になっている。

日本の制約条件が変わる

 これまで日本のエネルギー政策は、ほぼ無資源国で、国外のエネルギー資源の確保や輸送に軍事力を使えないという制約を受けてきた。ところが、メタンハイドレートは自前の資源で、パイプラインからのガスは海路を運搬せずにすむ安定資源となる。これら2つの動向は、日本のエネルギーの前提条件を大きく変える可能性を持つ。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮、トランプ氏は「賢い政治家」 クリントン氏は

ワールド

ISが市民を「人間の盾」に、イラク軍のファルージャ

ワールド

米、欧州で夏にテロ攻撃の恐れと警告

ビジネス

正午のドルは110円後半で上値重い、米早期利上げ期

MAGAZINE

特集:中国 方向転換を迫られる巨龍の行方

2016-6・ 7号(5/31発売)

この40年近く成長を謳歌してきた中国が直面する内憂外患。政治、経済、外交で岐路に立つ習近平政権はどう舵を切るのか

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  2. 2

    「オバマ大統領27日広島訪問、原爆投下謝罪せず」ホワイトハウスが発表

    伊勢志摩サミットで来日時に現職の米大統領として…

  3. 3

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  4. 4

    荒れる米大統領選の意外な「本命」はオバマ

    共和党の醜い舌戦のおかげで人気回復のオバマがい…

  5. 5

    サンダースが敗北を認めない民主党の異常事態

  6. 6

    米大統領選挙、「クリントンなら安心」の落とし穴

    アウトサイダー待望論が吹き荒れるなか消去法で当…

  7. 7

    歴史を反省せずに50年、習近平の文化大革命が始まった

  8. 8

    【動画】ドローンを使ったマグロの一本釣りが話題に

  9. 9

    全国の企業で遅れるエアコン点検義務への対応

    担当者も対象機種や具体的な実務を理解していない…

  10. 10

    オフィスエアコンの定期点検で省エネ・省コストを実現

    メンテナンスなしで使い続ければ消費電力は急増す…

  1. 1

    オバマ大統領の広島訪問が、直前まで発表できない理由

    ジョン・ケリー米国務長官は今月11日、G7外…

  2. 2

    安倍首相の真珠湾献花、ベストのタイミングはいつか?

    <オバマ米大統領の広島訪問に対応する形で、安倍…

  3. 3

    安田純平さん拘束と、政府の「国民を守る」責任

    シリアの反体制組織に拘束されていると見られるフリ…

  4. 4

    中国が文革の悪夢を葬り去れない理由

    今年で文化大革命が始まって50年だが、中国政府は…

  5. 5

    現実味を帯びてきた、大統領選「ヒラリー対トランプ」の最悪シナリオ

    共和党に2カ月遅れて、民主党もようやく今週1…

  6. 6

    「フジ子・ヘミング現象」の何が問題なのか?

    ピアニストのフジ子・ヘミング女史のリサイタル…

  7. 7

    パナマ文書問題、日本の資産家は本当に税金逃れをしているのか?

    〔ここに注目〕日本の企業活動、税法の特徴…

  8. 8

    共和党と民主党どこが違う

    米大統領選挙は共和党、民主党いずれも党大会を…

  9. 9

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  10. 10

    伊勢志摩サミット、日本文化の真髄として伊勢神宮の紹介を

    首相夫人の安倍昭恵氏が先月末に三重県を訪れ、…

  1. 1

    中国戦闘機2機が米機に異常接近、南シナ海上空で=米国防総省

    米国防総省は、南シナ海上空で17日、中国軍の…

  2. 2

    米テキサス州、地震急増の原因はシェール採掘か=研究

    米テキサス大学オースティン校の地質学者クリフ…

  3. 3

    パリ発のエジプト航空機が消息絶つ、海に墜落か 66人搭乗

    エジプト航空の乗員・乗客66人を乗せたパリ発…

  4. 4

    行儀悪い売り方やめた、「白物家電の二の舞い」懸念=スズキ会長

    スズキの鈴木修会長は10日に開いた決算会見で…

  5. 5

    米テスラ、株式発行などで2200億円調達へ 「モデル3」開発加速で

    米電気自動車(EV)メーカーのテスラ・モータ…

  6. 6

    訂正:三菱自、相川社長が6月引責辞任 益子会長は新体制発足まで続投

    三菱自動車は18日、相川哲郎社長と中尾龍吾副…

  7. 7

    訂正:三菱自の燃費不正は経営陣の圧力 国交省、スズキには再報告要請

    会見内容などを追加しました[東京 18日 ロイ…

  8. 8

    焦点:南シナ海仲裁裁判に台湾が横やり、裁定遅延の恐れも

    台湾の当局に近い団体が、南シナ海の領有権をめ…

  9. 9

    ECB追加措置の検討は秋に、必要なら新規買入可能=リトアニア中銀総裁

    リトアニア中央銀行のバシリアウスカス総裁は、…

  10. 10

    インタビュー:トランプ氏、核阻止へ金正恩氏との会談に前向き

    米大統領選で共和党候補指名を確実にしたドナル…

Newsweek特別試写会2016初夏「疑惑のチャンピオン」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

パックン(パトリック・ハーラン)

パックンが広島で考えたこと

辣椒(ラージャオ、王立銘)

中国が文革の悪夢を葬り去れない理由