コラム

日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

2016年02月01日(月)17時30分
日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインが繋がる可能性はあるのか? 写真はロシア-欧州をつなぐ「サウス・ストリーム」パイプライン Sergei Karpukhin-REUTERS

 日本海でエネルギーをめぐる新しい動きがある。メタンハイドレートの存在とロシアからのパイプライン構想の2つだ。これらは日本経済とエネルギーの安全保障を劇的に変える可能性を持つ。

 メタンハイドレートは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質だ。ガス資源として期待されている。1月24日に、経産省・資源エネルギー庁が、これまで太平洋岸の深海で確認されたメタンハイドレートが、日本海側を含めて717カ所で見つかったと公表した。日本近海の埋蔵量は、かなり大きなものであることが確認された。

 メタンハイドレートは1990年ごろから調査と利用の検証が始まった。2012年には、日本海での資源開発をめぐり、新潟県など10の自治体が「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」を立ち上げている。

 もう一つのロシアからのガスパイプライン構想は、以前から浮かんでは消えていた話だが、ここへ来てロシア最大のガス会社ガスプロムなどが、日本に打診しているもようだ。15年6月に都内で行われたシンポジウムでは東京ガスの幹部が出席し「現時点で実現するとは考えていないが、負担が合理的になれば検討すべき」と、問題提起した。

 日露パイプラインの費用は、試算ではガス田のあるサハリンから日本の関東地方まで、総延長が約1500~2000キロ、総工費は最低で35億ドル(約4130億円)という。パイプラインの開設で、東日本のガス価格は現在の半分以下になると見込まれる。

 ロシアは原油価格の急落で、経済が窮地に陥っている。シベリア開発は急務だ。政府の統制下にあるロシアのメディアは、最近、パイプライン構想が浮上と、しきりに報道するようになっている。また新潟県が調査費用を計上し、ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインの可能性を探っている。

 現在、日本の天然ガスは、オーストラリア(20%)、カタール(18%)、マレーシア(17%)から輸入しているが、ガスを低温で冷やして液化して特殊な運搬船で運ぶためコストがかかっている。さらに福島第一原子力発電所事故後、原発の再稼動が遅れ、代替燃料ガスを大量に輸入し続けている。そのコスト低下が必要になっている。

日本の制約条件が変わる

 これまで日本のエネルギー政策は、ほぼ無資源国で、国外のエネルギー資源の確保や輸送に軍事力を使えないという制約を受けてきた。ところが、メタンハイドレートは自前の資源で、パイプラインからのガスは海路を運搬せずにすむ安定資源となる。これら2つの動向は、日本のエネルギーの前提条件を大きく変える可能性を持つ。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

ニュース速報

ビジネス

米成長がドル高につながる可能性、日本経済は持続成長

ワールド

トランプ新政権の保護主義的政策、経済に悪影響=IM

ワールド

自衛隊機の緊急発進、過去最多の883回 中国機が大

ワールド

自衛隊、中台有事を想定した演習実施へ

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    アパホテル書籍で言及された「通州事件」の歴史事実

  • 2

    スコセッシ『沈黙』、残虐で重い映像が語る人間の精神の勝利

  • 3

    ソロス氏「トランプ大統領で市場は低迷へ、政策は失敗すると確信」

  • 4

    【式典スケジュール】トランプ新大統領、就任イベン…

  • 5

    トランプ支持者が抱える、ある深刻な分裂

  • 6

    オバマ、記者団に別れ「まだ世界の終わりではない」

  • 7

    北朝鮮外交官は月給8万円、「誰も声をかけてこない…

  • 8

    ロボット化する社員が企業の倫理的問題を招く

  • 9

    米メディアはなぜヒトラーを止められなかったか

  • 10

    中国が史上最速「エクサスケール・スパコン」に一番…

  • 1

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 2

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき」中国紙が警告

  • 3

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 4

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 5

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 6

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 7

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 8

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 9

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差…

  • 10

    北朝鮮外交官は月給8万円、「誰も声をかけてこない…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 5

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 6

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 7

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 8

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 9

    独身男性の「結婚相手は普通の子がいい」は大きな間…

  • 10

    トランプ、ついにトヨタを標的に 「メキシコで製造…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!