コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

テクノロジーで瞑想を不要に TransTech Conferenceから

2019年02月12日（火）16時00分

近赤外線で異なるレベルのPNSEを実現

「要はエネルギーなんです」とTransTech LabのSanjay Manchanda博士は言う。電流、電磁波、超音波、近赤外線・・・。すべてはエネルギーであり、周波数だ。単純にエネルギーを照射するだけで、生物は元気になるのだという。有名な実験では1982年に、ごく少量の電流をネズミの皮膚に照射するだけで、エネルギーを蓄えるアデノシン3リン酸（ATP）が500%増加し、たんぱく質合成が70%増加するなどの結果が出ている。

同博士が今最も注目しているのが、近赤外線だ。細胞が近赤外線の照射を受けると、ミトコンドリアに作用し、シトクロムc酸化酵素を増やし、アデノシン3リン酸（ATP）を生成する。ミトコンドリアは有機物からエネルギーを取り出す役割を果たし、シトクロムc酸化酵素は電子伝送を助け、ATPはエネルギーを蓄える。つまり近赤外線の照射を受けることで細胞は、エネルギーがチャージされることになる。

近赤外線を脳に照射すれば、同様の効果が期待できるのだろうか。実は頭蓋骨は少量の光を通過させることができる。脳に近赤外線を照射すれば、酸素を効率よく取り入れ、細胞の修復や能力拡張に効果があることが分かっている。

ネズミで実験したところ、近赤外線の中でも40Hzの近赤外線にだけ効果が見られた。40Hzの光とは、１秒間に40回点滅する光のことだ。「この１秒間に40回という頻度に何らかの意味があるようなんです」と同博士は言う。

そこでベンチャー企業のVieLight社が、NeuroGamma 40Hzというヘッドセットを開発。このヘッドセットを使って、心的外傷後ストレス障害（PTSD）患者や認知能力が低下している患者の脳に40Hzの近赤外線を照射したところ、初期テストでは、患者の認知能力の改善結果が確認されとという。現在アメリカ食品医薬品局（FDA）の認可を得るための、大規模な臨床実験が計画されているという。「近赤外線による矯正治療は、もうすぐ家庭でも利用できるようになりますよ」と語っている。

さてでは近赤外線は、瞑想にはどう関係してくるのだろうか。

40Hzは脳波でいうとガンマ波に当たる。ガンマ波は最近まで測定が困難で重要性が理解されてこなかったが、最近では瞑想状態に入るとガンマ波が強くなることが分かってきている。では40Hzの近赤外線を照射すると、40Hzの脳波、つまりガンマ波も増加するのだろうか。実験の結果では、ガンマ波のみならず、アルファ波、ベータ波も強化されたという。

0207yukawa3.jpg

次のページ周波数ごとの効果
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story