コラム

これが解決されればビジネスが変わる。最新AI研究トレンド7選

2018年08月08日(水)14時36分

iStock:agsandrew

<なぜ「説明可能なAI」の研究が今もっともホットなのか、コピペができなくなるとどうして市場が広がるのか、騙すAIと見破るAIとは何か。わかりやすく解説>

AI新聞からの転載

未来予測として定評のある米Future Today Instituteが出した2018 Tech Trends Reportは、AIビジネスに関する話題が中心になっているのだが、その中でAIの技術的なトレンドにも言及している。僕自身、技術的なことはあまり分からないので、株式会社エクサウィザーズの執行役員で、理化学研究所 革新知能統合研究センター (AIP) 客員研究員でもある遠藤太一郎さんに詳しく教えてもらうことにした。

とりあえずFuture Today Instituteが挙げるAIの技術トレンドの中でも、僕が個人的に気になった7つのトレンドについて、詳しく話を聞いた。

説明可能なAI

──AIって中身がブラックボックスなので、活用できないビジネス領域がある、という話を耳にしたことがあります。具体的にはどういうことですか?

遠藤 例えば、ローンの審査にAIを使うべきかどうか、という問題があります。担当者である人間が判断するのなら、お金を貸せないと判断した場合、なぜ貸せないのかを顧客に説明できます。お金を借りるほうの顧客も、貸してもらえないのなら、なぜ貸してもらえないかを聞いてみたいですよね。

──それはそうですね。

遠藤 でも今のAIにローンの可否を判断してもらうと、可否の判断はできるんだけど、人間が途中の計算式を見ても、なぜAIがその判断を下したのかがまったく分からないんです。

──なるほど。例えば画像認識のディープラーニングの途中の隠れ層と呼ばれる部分のデータを見ても、なぜコンピューターがそういう計算をしているのか人間にはまったく理解できないですものね。でもその画像が何なのか、最終的には正解を弾き出してくるので、まあいいか、ってなる。画像認識ならそれでよくても、ローンの可否なら判断理由を知りたいですよね。

遠藤 なので、「説明可能なAI」って、今もっともホットな研究領域になってるわけです。世界的な人工知能の学会Neural Information Processing Systems (NIPS)などでも話題になってますね。

──どの程度、判断基準を説明できるようになってきているのですか?

遠藤 いや、まだまだって感じです。ただ幾つかおもしろい手法が出て来ています。例えばLIMEと呼ばれる手法などでは、複雑なモデルを線形モデルで説明することができます。線形モデルにすれば、どの項目が効いてAIが答えを出したのか、直感的に理解が可能になります。こうした手法の精度が上がれば、これまでAIの導入に二の足を踏んでいた企業などが、一挙に導入に踏み切る可能性がありますね。

──なるほど、さらにAIの普及に拍車がかかるわけですね。

データ改ざん問題

──データの改ざん問題って、どうしてそんなに重要なんですか?

遠藤 ご存知のように、AIってデータがすべてです。どれだけアルゴリズムが優れていても、間違ったデータを入力すれば、間違った答えが出力される。データが改ざんされれば、すべてが水の泡。改ざんされないデータの保管、送信方法が重要になるわけです。湯川さんもAI新聞で取り上げることが増えているブロックチェーンなどの技術で解決できるかもしれないですね。

──そうですね。これまでのインターネット上のデジタルデータって、コピーも上書きも簡単にできました。なので勝手にコピーされたり書き換えされたら困るようなデータを取り扱うビジネスって、まだまだデジタル化されていないものが多い。もし勝手にデータをコピー、改ざんができないような仕組みができれば、もっと多くのビジネス領域がデジタル化され、AIの進化の恩恵を享受できるようになりそうですね。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相「韓国のり大好き、コスメも使っている」 日

ワールド

高市首相が就任会見、米大統領に「日本の防衛力の充実

ビジネス

米GM、通年利益見通し引き上げ 関税の影響額予想を

ワールド

インタビュー:高市新政権、「なんちゃって連立」で変
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない「パイオニア精神」
  • 4
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 5
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 6
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 9
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story