コラム

AIでビジネスのカンブリア大爆発を起こすLeapMindの野望

2016年11月09日(水)12時25分
AIでビジネスのカンブリア大爆発を起こすLeapMindの野望

<約5.5億年前、突如として多くの生き物が誕生したカンブリア爆発と同じことが、テクノロジーの世界でも起ころうとしている。その起爆剤は、「目」をもったAIだ>
 
 カンブリア大爆発。「目」を持ったことでカンブリア紀に生物の数が爆発的に増えたといわれる現象だ。そして21世紀、AIが「目」を持った。そのおかげで業界の勢力図を塗り替えかねないイノベーションがあちらこちらで起ころうとしている。その影の立役者が、日本のAIベンチャーLeapMindだ。

モノが「目」を持つことの意味

 カンブリア大爆発は、友人でヒューマンセンシングビジネス研究会を主宰する新城健一氏が、よく口にしているたとえだ。確かにセンサー類の高性能化、低価格化が、大きなビジネスチャンスを生んでいることは事実。しかしAI技術の中のディープラーニングと呼ばれる技術も、画像認識の精度を急速に進化させている。皮膚診断など医療の領域でのAIの画像認識精度は、人間のそれを超えたと言われる。

【参考記事】シリコンバレーのリクルートAI研究所はチャットボットを開発していた

 その技術を使ってAIの目をあらゆるモノに搭載しようとしているのが、東京に本社を置く新進気鋭のAIベンチャー、LeapMindだ。

 同社は、画像認識機能を持つプログラムを搭載した安価な小型チップの開発を年内完成をめどに進めている。開発に成功すればあらゆるモノに「目」を持たせることが可能になるという。

 モノに「目」を持たせることで、何ができるようになるのだろうか?

 分かりやすい例として、カメラにLeapMindのAIチップを搭載した場合を考えてみよう。

 LeapMindのAIチップは、被写体の人物が目をつぶっていたり、ピントがずれていたり、という状態を認識できる。そうした写真を自動的に削除するように設定しておけば、ユーザーは被写体にカメラを向け連写ボタンを押し続けるだけ。何千枚も写真を撮っても、うまく写っていない写真や見た感じがそっくりの重複写真をすべて削除してくれる。ベストショット1,2枚だけを残すことが可能になるわけだ。「シャッターチャンス」という言葉は死語になるだろう。

【参考記事】AIの新たな主戦場、チャットボットの破壊力

 今の技術で同様のことをしようとすれば、まずは何千枚もの写真をネット上に転送し、ネット上のAIに画像認識してもらうというプロセスが必要になる。何千枚も転送するので、通信時間や通信コストが膨大なものになってしまう。カメラ自体にAIを搭載することで、こうしたデータ転送の時間と通信容量の無駄を大幅に削減できるわけだ。

 LeapMindのAIチップはそれほど高価ではないので、AIチップを搭載したカメラの価格はそれほど高くはならないはず。値段が変わらないのに、常にベストショットを撮影できるようになれば、消費者はこのカメラに飛びつく可能性がある。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ビジネス

SBIと東和銀行が戦略的業務提携、地元向け共同ファ

ビジネス

英小売売上高、第3四半期は記録的伸び 感染再拡大で

ビジネス

東証に立ち入り検査、金融相「行政処分は結果踏まえ判

ビジネス

焦点:米金融機関、コロナ支援策の不正問題で規制に戦

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を拒否

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与 ジョコ大統領と安保、医療でも協力を決めたが──

  • 4

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 5

    北朝鮮の新型ICBMは巨大な張りぼてなのか?

  • 6

    台湾近くに極超音速ミサイル「東風17号」を配備した…

  • 7

    「新型コロナウイルス、絶滅する可能性は低く『永久的…

  • 8

    返済が一生終わらない......日本を押しつぶす住宅ロ…

  • 9

    台湾当局「中国の『フーリガン』外交官恐れず建国記…

  • 10

    6割が不詳・死亡などの「不安定進路」という人文系博…

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 4

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 7

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 8

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 9

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 10

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 1

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!