コラム

AIの新たな主戦場、チャットボットの破壊力

2016年09月13日(火)16時09分
AIの新たな主戦場、チャットボットの破壊力

Kirillm-iStock.

<AIの応用領域の1つチャットボットは、実は日本がいちばん進んでいる。既存のマシンとの会話の制約を打ち破るチャットボットの可能性が凄い>

 AIといえば、自動運転、碁などの領域での進化ぶりが、連日のように報道されている。しかし、もう1つ急展開しているAIの領域がある。チャットボットの領域だ。

 Facebookがチャットボットのプラットホームを発表したり、Microsoftの新CEOがチャットボットはコンピューティングのがパラダイムシフトだと宣言するなど、米国のテック大手も大胆に動き始めた。しかしその商業化で世界で最も進んでいるのは、実は日本だ。

日本はチャットボット先進国

 日本のチャットボットの先駆け的な成功例は、リクルートのアルバイト情報サイト「fromA navi」が提供するLINE公式アカウント「パン田一郎」というキャラクターだ。パン田一郎は雑談トークに加えて、バイト探しや給料計算に関する質問をしても、トークで答えてくれる。バイトの次回のシフトを教えておくと、忘れないように出勤前にLINEのトークでお知らせしてくれる。

 パン田一郎が登場したのは、2014年7月。2年前の段階で、ここまでの機能を装備し人気になったチャットボットは、世界的に見てもほとんど例がないという。LINEの上級執行役員コーポレートビジネス担当の田端信太郎氏は「欧米で話題になっているチャットボットの事例を見に行っても、LINEで随分前からやっているようなシンプルなものばかり。企業への導入件数や実際の対話総数では、LINEが世界でも最前線にいるのではないか」と語っている。

 田端氏は、パン田一郎を見て、チャットボットの可能性に驚いたという。「それまでも企業が、公式アカウントと友だちになってくれたユーザーに対してお知らせを一方的に送るということはあった。だがパン田一郎のような雑談型チャットボットにすると、ユーザーとの対話数が段違いに多くなった」「一方通行のコミュニケーションより双方向のコミュニケーションがLINEといかに相性がいいのかが、はっきり分かった」という。

 パン田一郎の成功を見て、他社からもLINE上でチャットボットを導入したいという要望が寄せられるようになったが、パン田一郎はリクルートが開発したチャットボット。リクルートはパン田一郎に搭載している技術を他社にライセンスする考えはない。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

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