コラム

AIの新たな主戦場、チャットボットの破壊力

2016年09月13日(火)16時09分

 今のチャットボットは、ウェブサイトやモバイルアプリでのユーザーとのやり取りを対話風に見せかけているものが多い。しかしグループチャットは、サイトやアプリでは存在しえなかったコミュニケーションの形。グループチャットで、チャットボットは企業と消費者の対話を、今までにない段階にまで引き上げることになる。

 中里氏はさらにsiriのようなタスク達成型のチャットボットと、りんなのような雑談型のチャットボットが組み合わさってもおもしろいかもしれない、と指摘する。2体のチャットボット同士が会話している中に人間が加わったときに、人間はどのような心理状態になるのだろうか。ロボット工学の権威、大阪大学の石黒浩教授によると、2体のロボットを使った実験では、2体の間で話が通じていると、それを理解できなけば人間のほうが弱気になるのだとか。

 この現象を利用して、バーチャルリアリティの仮想空間の中にチャットボットを搭載したアバターを2体登場させれば、仮想空間に入ったユーザーは仮想空間がより一層リアルに感じるようになるかもしれない。

 中里氏の話を聞いて、僕自身もいろいろアイデアが浮かんできた。

 例えば、チャットボットのAIを搭載したバーチャル秘書ロボットが、職場内の対話を解析し、業績との相関関係を分析するようになれば、上司がどのように部下に接すれば部下のやる気が出るのかなどといったことも、科学的に明らかになるかもしれない。

 家庭内ロボットが、国内の家庭内の対話内容を集計、比較することで、親のどういった接し方が子供の教育にどう影響するのかも分かるかもしれない。

「部下との接し方」「子供の教育法」に関する本が山のように出版されているが、ほとんどが個人の経験をもとにした対人指南書にすぎない。しかし将来チャットボットが賢くなると、対人指南書がデータをベースにした科学的なものになるかもしれないわけだ。

あらゆるモノに知能が載る時代へ

 中里氏は、さらにチャットボットがいろいろなデバイスに搭載される可能性があると指摘する。

 Amazonのスピーカー型バーチャルエージェント「 Echo」が米国で大旋風を巻き起こしているが、雑談型チャットボットのAIを搭載したスピーカー型バーチャルエージェントが完成すれば、Echoに追いつき、追い越すことも可能かもしれない。

 かわいい形状のロボットやぬいぐるみに、チャットボットエンジンを搭載してもおもしろそうだ。

 さらには冷蔵庫や、テレビ、家具などにも、いろいろなセンサーやチャットボットエンジンが搭載されれば、すべてのモノのインテリジェント化が進む。われわれの住む世界は、ずいぶんと違ったものになる。そうした時代のキーテクノロジーの1つになるのが、チャットボットだと思う。今はまだその可能性に気づいている人は少ないが、この小川の流れが、いずれ大きなテクノロジーの潮流になるのは、間違いない。断言してもいい。


2歩先の未来を創る少人数制勉強会TheWave湯川塾主宰
有料オンラインサロン

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ウクライナ、「参照通貨」をドルからユーロに切り替え

ビジネス

トランプ米政権、適用間近のAI半導体輸出規制強化策

ビジネス

英アーム4-6月期売上高・利益見通しは弱気、通期予

ビジネス

米国株式市場=反発、終盤に半導体株上昇 FRBは金
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 2
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 3
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗と思え...できる管理職は何と言われる?
  • 4
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 5
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    「関税帝」トランプが仕掛けた関税戦争の勝者は中国…
  • 8
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 9
    首都は3日で陥落できるはずが...「プーチンの大誤算…
  • 10
    ザポリージャ州の「ロシア軍司令部」にHIMARS攻撃...…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 9
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 10
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story