猛暑に豪雨、突風と、不安定な天気が続くこの頃のドイツ。暑さで食欲が落ちる中、健康のために「果物や野菜だけはしっかり食べよう」と思っても、スーパーの値札を見て思わず手が止まる。

2025年5月時点で食品とノンアル飲料の価格は、2020年と比べて約39.4％もアップ。じわじわと、でも確実に、家計を直撃する「野菜インフレ」、一体何が起こっているのか。

なぜ、野菜や果物の値段が上がっているのか？

なぜここまで価格が上がっているのか？背景には、いくつもの要因が絡みあっている。

まずは「生産者価格」の上昇だ。これは農業や製造業の販売現場での価格で、消費者が目にする値段に直接影響する。

その背景にあるのは、①天候（干ばつ、猛暑、霜、②輸送コストの上昇、③最低賃金の引き上げによる人件費の増加、④小売業者の価格決定力と市場競争などが挙げられる。

さらに政治的・経済的背景に加え複雑に絡み合い、価格に大きく反映されているのが現状だ。

また、消費者の需要の高さも無視できない。ドイツ連邦食料農業省（BMEL）の「栄養レポート2024」によれば、71％の人が1日1回以上果物や野菜を食べており、野菜の年間消費量は1人あたり約105kg。なかでもトマトは平均27.4kgと最多で、ニンジンやタマネギと続く。

それだけ、野菜は日々の食生活に欠かせない存在であり、その価格変動は私たちの暮らしに直結している。

これから直面する３つの課題 - 最低賃金、輸入品との競争、そして気候変動

1．人件費のさらなる上昇: 2026年には最低賃金が13.90ユーロ、2027年には14.60ユーロへの引き上げられる見通しだ。（2025年1月時点では12.82ユーロ）。農業現場では多くの季節労働者を雇っており、最低賃金の引上げは彼らにも適用される。

2．輸入品との価格競争: スペイン（8.37ユーロ）やギリシャ（5.60ユーロ）など、賃金の低い国からの輸入野菜との競争も激化。国内産との価格差は埋まりにくい。

3. 気候変動の影響:　 干ばつ、猛暑、霜など異常気象が続く中、収穫量や品質を不安定にし、結果として価格の変動を引き起こしている。農業は自然条件に大きく左右される産業であり、今後の農業政策においては、気候変動の対応策が鍵となる。

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