コラム

オンライン授業で成績が上がった息子 日本の学校におすすめしたい「ハイブリッドモデル」とは

2020年10月22日(木)13時55分
トニー・ラズロ
オンライン授業で成績が上がった息子 日本の学校におすすめしたい「ハイブリッドモデル」とは

KAZUMA SEKI/ISTOCK

<休校措置で子供の学習機会が失われ、習得できたはずの技術を身に付けられないスキルロスが深刻な経済損失につながるという見方もあるが>

学校でだけ教育を受けた子供は、教育を受けた子供とは言わない──哲学者ジョージ・サンタヤーナのこの名言が最近気に入っている。

日本はコロナ感染に対する不安の中、比較的早く小中高校生が学校に戻れるよう命じた。一方、国内でも一部のインターナショナルスクールはもう少し慎重な対応を取っている。登校が選択制になっているところもあり、わが子が通う学校も「対面・オンライン」ハイブリッドモデルを導入している。ざっと見て、生徒の約半数が登校し、残りは家からズーム(Zoom)で参加している。一部の教員もリモート授業を実施している。

因果関係がある保証はないが、主にオンライン授業を通じて学習している息子は、最近勉強の調子がいい。とにかく昨年(コロナ禍前)より成績がいい。また、勉強の内容が一家だんらんのネタになるので、本人にとって学問と実生活のつながりがよく見え、その内容を学んできた理由を感じるようになったようだ。保護者として、オンライン授業は「悪くないぞ」と思っている。

国によって長さは違うが、今春、世界中の学校でコロナ禍によるシャットダウンは少なくとも10週間に及んだ。わずかな期間に感じるかもしれないが、OECD(経済協力開発機構)の研究によれば、このちょっとした停滞が世紀末までに世界のGDPをなんと1.5%低下させる恐れがある。アメリカだけで経済的損失が15兆3000億ドル(約1615兆円)という計算になる。

原因はスキルロス。つまり休校の間、生徒が学校で身に付けるはずだった技術が身に付かなかったことによる技術習得の低下。今後いろいろな職に就いていく今の若者が、技術を習得できなかったことに関連して給与が上がらず、その結果これだけの経済的損失になる、とOECDは言う。

目と耳を疑った私は、周りにいる賢い人たちに聞いてみた。すると、多くの友人から反論が出た。例えば、料理を習ったり家庭菜園やペットの世話をしたりして、学校で学べなかったものに出合い、力を付けているので、経済的損失にはつながらないのではないか、と(実業家の友人の意見)。

また、確かにそれなりの損失は発生するが、それよりは人工知能(AI)が仕事を著しく奪っていくことのほうが課題(経済学者の友人)。大人になった彼らはそもそも思うように就職できず、とてつもなく巨大な失業問題が発生するはずだから。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)

ニュース速報

ワールド

焦点:冬を迎えた欧州、コロナ流行でインフル激減の可

ワールド

米、中国との文化交流5プログラム廃止 「政治宣伝に

ビジネス

ドル小幅高、英EU通商協議停止で=NY市場

ビジネス

米国株248ドル高、雇用統計低調で追加支援策に期待

MAGAZINE

特集:202X年の癌治療

2020-12・ 8号(12/ 1発売)

ロボット手術と遺伝子診療で治療を極限まで合理化 ── 日本と世界の最先端医療が癌を克服する日

人気ランキング

  • 1

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体

  • 2

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた中国企業に怨嗟の声

  • 3

    豪中炎上のフェイク画像を作成した過激アーティストが中国の「国民的英雄」に

  • 4

    台湾外相が豪に支援要請、中国の侵攻回避で

  • 5

    「残忍さに震える」金正恩式「もみじ狩り処刑」に庶…

  • 6

    「O型の人は新型コロナにかかりづらく、重症化しづら…

  • 7

    ナイキCMへ批判殺到の背景にある「崇高な日本人」史観

  • 8

    「中国は香港の一世代をまるごと抹殺することも厭わ…

  • 9

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1…

  • 10

    中国の研究者1000人超が米国を出国 技術盗用規制強…

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体

  • 3

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた中国企業に怨嗟の声

  • 4

    日本の外交敗北──中国に反論できない日本を確認しに…

  • 5

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

  • 6

    「残忍さに震える」金正恩式「もみじ狩り処刑」に庶…

  • 7

    マオリ語で「陰毛」という名のビール、醸造会社が謝…

  • 8

    「なぜ、暗黒物質のない銀河が存在するのか」を示す…

  • 9

    トランプが要求したウィスコンシン州の一部再集計、…

  • 10

    熱烈なBTSファンの娘に、親として言いたいこと

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    アメリカ大統領選挙、郵政公社がペンシルベニア州集配センターで1700通の投票用紙発見

  • 3

    半月形の頭部を持つヘビ? 切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

  • 4

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 5

    アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除…

  • 6

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 7

    アメリカ大統領選挙、ペンシルベニア州裁判所が郵便投…

  • 8

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた…

  • 9

    事実上、大統領・上院多数・下院多数が民主党になる…

  • 10

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!