最新記事
トランプ2.0

トランプ新政権はどうなる? 元側近スティーブ・バノン氏が予測、「歴史に残る2つのこと」とは?

Steve Bannon Predicts Two Things History Will Remember From Trump Era

2025年1月20日(月)16時10分
ナタリー・ベネガス
スティーブ・バノン氏 USA TODAY NETWORK via Reuters Connect

スティーブ・バノン氏 USA TODAY NETWORK via Reuters Connect

<スティーブ・バノン氏が1月19日、次期大統領ドナルド・トランプ氏の2期目を前に、歴史に残る「トランプ時代」について自身の予測を語った>

有名な右翼系ポッドキャスターであるスティーブ・バノン氏は1月19日、次期米大統領ドナルド・トランプの2期目に先立ち、政治における「トランプ時代」に関して歴史に残る点を2つ予測した。バノン氏は、1期目のトランプ政権で主席戦略官を務めた人物だ。

バノン氏はどんな人物か

バノン氏は、忠実なトランプ支持者として、2016年の大統領選挙戦で重要な役割を果たし、1期目の初期に首席戦略官を務めた人物だ。筋金入りのポピュリスト、かつ国家主義的な政策の支持者として知られており、政権入りする前から2018年までは、米右派オンライメディア「ブライトバート・ニュース」の会長を務めていた。

2017年にトランプ政権を去ったあとも、右翼メディアでの発言力は衰えず、ポッドキャスト「Bannon's War Room」を立ち上げ、トランプ氏が推進する「MAGA(Make America Great Again:米国を再び偉大にする)」を支持し続けている。メディア活動を再開したのは、2024年10月に刑期を終えて出所したあとだ。バノン氏は、2021年1月6日に起きた米議会襲撃事件を調査する下院特別委員会から召喚状が発行されたにもかかわらず、これに応じず、議会侮辱罪で起訴され、有罪判決を受けて服役した。

トランプ氏は、1月20日の大統領就任に向けて準備を進めているが、トランプ批判派からの反発は止んでいない。次期政権で、強硬な移民対策をはじめとする、異論の多い政策を実施しようとしているからだ。

経営
「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑むウェルビーイング経営
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米FRB、26年に2回利下げ見通し 大手金融機関が

ワールド

フィリピン中銀、0.25%利下げ 緩和サイクル終了

ワールド

中国、ウィングテックとネクスペリアの協議を支援

ビジネス

英、国民保健サービスの医薬品支出20億ドル増額へ 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 8
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 9
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中