最新記事
ウクライナ情勢

ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

Video shows moment Russian Black Sea ships destroyed in naval drone attack

2024年6月1日(土)13時46分
エリー・クック
ウクライナ水上ドローン黒海艦隊への攻撃成功

クリミア半島セバストポリ Olga.Reshetnyak/Shutterstock

<ウクライナ特殊部隊「グループ13」が水上ドローンでロシア軍の哨戒艇2隻を破壊。緊張感あふれる攻撃の様子が映像に収められていた>

ロシアの支配下にあるクリミア半島で、ウクライナ軍の水上ドローンがロシア軍の艦船を攻撃した瞬間を捉えた新たな動画が公開された。頭上のヘリや前方の艦船からの銃撃によって海上にいくつも激しく水柱が上がるなか、それを回避しながら進むドローンが、最後には標的の艦船に突撃・自爆する緊張感あふれるシーンが収められている。

■【動画】ロシア黒海艦隊、水上ドローン攻撃に「なす術なし」...ヘリの機銃掃射を回避し「自爆攻撃」を成功させる緊迫シーン

ウクライナ国防省情報総局(GUR)は5月30日、ウクライナの特殊部隊「グループ13」が水上ドローンを使ってロシア軍の哨戒艇2隻を「破壊した」と発表している。

GURがインターネット上に投稿した短い動画には、少なくとも1隻の水上ドローンがヘリコプターの攻撃を受けているとみられる様子が映っている。暗視カメラで撮影されたと思われる動画の続きには、1隻の船舶が向かってくるドローンに向かって発砲し、その後少なくとも1隻の水上ドローンが静止している船舶を攻撃する直前までとみられる様子が映っている。

GURによれば、ロシア軍はさまざまな固定翼機やヘリコプター、小火器を使ってクリミア西部を狙った水上ドローン攻撃に対抗したという。本誌はウクライナ側の報告および動画について独自に確認を取ることができず、この件についてロシア国防省にメールでコメントを求めたが、これまでに返答はない。

ウクライナ軍の水上自爆ドローン「マグラV5」

ロシア国防省は27日、ロシア海軍の黒海艦隊が過去数日間で「黒海北西部でウクライナの無人艇4隻を破壊」したと発表した。これに先立ってロシア政府は声明を出し、ロシアの防空システムが(クリミア半島の北西に位置する)アゾフ海の上空で、ウクライナ軍が発射した陸軍戦術ミサイル(ATACMS)8発を迎撃し、黒海の上空でドローン8機を迎撃したと述べていた。

GURは水上自爆ドローン「マグラV5」を開発し、クリミア半島にあるロシアの資産を狙った攻撃に頻繁に使用している。マグラV5はこれまでに、黒海でロシア軍の複数の艦船を撃沈させてきた。

GURは声明の中で、2024年に入ってから「グループ13」の水上ドローンがロシア海軍のミサイル搭載コルベット艦「イワノベツ」、大型揚陸艦「ツェーザリ・クニコフ」、ロシア海軍のコルベット艦1隻と高速哨戒艇1隻を破壊したと述べた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中