最新記事
新たな超大国

「インドで2030年、奇跡の成長が始まる」モディが体現する技術革新と伝統の両立への道

MODI’S MOMENT

2024年5月16日(木)17時09分
ダニシュ・マンズール・バット(本誌アジア地域編集ディレクター)
「2030年、インドで奇跡の成長が始まる」続投が確実しされるモディが体現する技術革新と伝統の両立への道

JAKUB PORZYCKIーNURPHOTO/GETTY IMAGES

<ヒンドゥーナショナリズムを頑として貫くナレンドラ・モディ首相は、高い支持率を誇る。抑圧や格差、さまざまな矛盾をはらみつつ、勃興するインドの「未来への約束」とは>

「私の着ているベストを触ってごらん」というインドのナレンドラ・モディ首相の言葉に、本誌取材チームは戸惑った。3月下旬、ニューデリーで行われた独占インタビューでのエピソードだ。

「ほら、触ってごらん」とモディは重ねて言い、素材を当ててみるように言った。絹でしょうか、と答えた本誌グローバル編集長のナンシー・クーパーに「リサイクルしたペットボトルだ」と話すモディは、相手が驚く様子を明らかに楽しんでいた。

まさにモディらしいといえるだろう。技術革新と伝統の両方を愛し、メッセージ発信の達人なのに異論を招きがちな人物──。

立ち襟の付いたジャケットやベストはインド初代首相ネールが着ていたことで知られ、「ネール・ジャケット(ベスト)」と呼ばれる。この服は、インドという独立まもない国家の誇りの象徴でもあった。

最近では、モディ人気にあやかってネール・ジャケットならぬ「モディ・ジャケット」として売られることもある。

だが2018年にインドを訪れた韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領(当時)が、モディから仕立てのいい「モディ・ベスト」を贈られたとツイートしたときには、「それはネール・ジャケットだ」と大炎上した。

かつてイギリスの経済学者ジョーン・ロビンソンは「インドについての正しい記述は全て、その反対も真である」と述べた。そしてモディという人物はインドという国と同様に、矛盾に満ちている。

近代化のあくなき追求者でありながら、過去を重んじる。インドのデジタル決済や環境技術について語るのと同じくらい誇らしげに、11日間にわたるヒンドゥー教の伝統儀式に携わった体験について語る。

まるでセレブのように自分のブランドのTシャツを売る一方で、海辺でゴミ拾いをしたり道路掃除をしたりして、一般国民にアピールする。

大国の指導者としては珍しく、アメリカのジョー・バイデン大統領とロシアのウラジーミル・プーチン大統領の両方と親しい関係を結んでいる。

6月1日まで続くインド総選挙では、民族や宗教の垣根を越えた進歩を唱えている。だが多くの宗教マイノリティーは、彼が率いるヒンドゥー至上主義政党のインド人民党(BJP)によって自分たちは進歩から締め出されていると感じている。

こうした矛盾のせいもあって、モディとメディアの関係は対立的で、インタビューに応じることはほとんどない。報道の自由度ランキングにおけるインドの順位は、モディが政権を握って以降、大きく下がった。

だが、インドを率いる首相についての理解を深めることは、これまでになく重要になっている。インドが私たちの生きるこの世界に及ぼす影響は大きくなるばかりだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ホワイトハウス付近で銃撃、州兵2人重体 トランプ

ワールド

ニュージーランド経済、下半期は拡大 需要安定化=中

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、5万円回復 ハイテク株し

ビジネス

英、高額所得者の国民保険料優遇措置を大幅削減へ 雇
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    【クイズ】世界で1番「がん」になる人の割合が高い国…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中