最新記事
トラベル

過去30年、乗客の荷物を1つも紛失したことがない奇跡の国際空港はどこ?

The Airport That Hasn't Lost a Single Bag in 30 Years

2024年5月9日(木)20時39分
カルロ・ベルサノ

空の旅に荷物紛失の不安は付きものだが? Maurizio Milanesio-shutterstock

<世界の大空港ではほとんどあり得ない記録、いかにして達成されたのか>

ある国際空港が、アメリカの空港にはほとんど不可能な偉業を達成している。開業から30年、乗客が預けた荷物をひとつも紛失していないのだ。

日本の関西国際空港は、港湾都市の大阪と、近隣の神戸ならびに京都を訪れる人を出迎えており、日本有数の忙しい空港でもある。開業したのは1994年9月で、その運営力と効率性がたびたび称えられてきた。しかし、同空港が数ある主要国際空港のなかでも飛び抜けているのは、その完璧な荷物取扱い実績だ。乗客の荷物の紛失や破損の申し立てに苦慮しているハブ空港は見習うべきだろう。

【写真特集】むしろ足止め歓迎! 世界の風変わり空港9選

だが、これさえやればいい、という秘訣があるわけではない。同空港を運営する関西エアポートの広報担当、高西健司は、本誌の取材でそう語っている。

 

関西国際空港は、飛行機が駐機してから15分以内に、乗客の最初の荷物をベルトコンベヤーに載せることを目標にしている。さらにその際は、スーツケース一つひとつの持ち手を外側に向けて、乗客が手に取りやすいようにしている、と高西は話す。

「手荷物が雨で濡れていれば、水をふき取ってから」乗客に返すそうだ。ベビーカーやスポーツ用品など特殊な手荷物は乗客に手渡しすることで、荷下ろし中に破損しないよう配慮している。

高西によると、関西国際空港は年間乗客数が最高3000万人、取扱う手荷物は年間1100万個にのぼる。この数字は、大阪・関西万博が開催される2025年には大幅に増えるとみられる。この国際博覧会は6カ月にわたって開催され、関西地区にはおよそ2800万人の来場者が押し寄せる見込みで、大規模な改修工事が行なわれている。

「世界中から多くの人が関西へとやってくるので、より丁寧で正確な業務遂行を目指します」と高西は言う。

「地盤沈下」との戦い

関西国際空港はこれまで、食の選択肢と従業員対応で、世界屈指の評価を受けてきた。航空サービス格付企業のスカイトラックスは、手荷物の取扱いについて関西国際空港を高く評価しており、今年を含めて8回も同部門1位に選出している。

その対極にある空港のひとつが、米ニューヨーク市のジョン・F・ケネディ国際空港だ。フォーブスは2023年、手荷物の紛失と破損の実績が米国内で最悪な空港として、ジョン・F・ケネディ国際空港を挙げている。

関西国際空港にも問題はある。とりわけ深刻なのは、この空港が驚くべきスピードで地盤沈下をしていることだ。関西国際空港は、大阪湾に浮かぶ2つの人工島の上に建設されており、開業当初は驚異的な工学技術だとされた。ところがそれ以降、空港は38フィート(約11.6メートル)沈下している。予想をはるかに上回る数字だ。そして、2050年ころにはさらに13フィート(約4メートル)沈下し、海面と同じ高さになると予想されている。

すでに台風の通過時に滑走路やターミナルが浸水したことがあり、迫りくる海から人工島を守るべく、多額を投じて強靭化が進められている。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中