最新記事
ウクライナ情勢

F16はなぜウクライナに届かない?──NATO事務総長が答えた

NATO chief notes "dilemma" in supplying F-16s to Ukraine

2024年2月22日(木)14時51分
ケイトリン・ルイス

ウクライナへの供与を進めるため昨年11月に発足した「欧州F16訓練センター」(ルーマニア・フェテシュティ空軍基地)Photographer/IPA via Reuters Connect

<昨年末あたりから来る、来ると言われて一向に来ないF16。このままでは、要衝アウディーイウカのように防空が十分でないためにまた撤退に追い込まれるのではないか>

NATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長は2月20日、ウクライナが待ち望んでいるF16戦闘機の供与について、いつになるかは不明だと発言した。西側の同盟諸国が現在、ウクライナ軍のパイロットの訓練に励んでいるところだという。

ストルテンベルグはラジオ・フリー・ヨーロッパ/ラジオ・リバティーに対して、「具体的にいつ供与できるかは言えない。難しい問題だ」と説明し、「我々はみんな、できる限り迅速にF16をウクライナに引き渡したいと考えている」と述べた。

 

彼はさらに「だが当然ながら、F16は訓練を重ねたパイロットが操縦した方がより強力でより優れた威力を発揮する」と述べた。「パイロットだけでなく、保守管理をはじめとするあらゆるサポート体制が整っている必要がある」

F16の訓練については、NATO加盟国の連合が主導してアメリカ、イギリス、デンマーク、ルーマニアで行われている。ウクライナ空軍のユーリ・イフナト報道官は1月、この訓練プログラムに参加しているパイロットたちが「指導員同乗のもと実際に空を飛んでいる」と述べており、ウクライナのドミトロ・クレバ外相は、春以降にもF16運用の準備が整うはずだと述べていた。

パイロットとサポートが必須

だがストルテンベルグはラジオ・リバティーに対して、NATOとして「加盟国がF16の引き渡しをいつから始められるのか、軍事専門家の意見に耳を傾ける必要がある」と言う。「F16は、我々がウクライナに引き渡した時点で、十分に訓練を受けたパイロットと優れたサービス体制が整っていることで威力を発揮する」

これまでにウクライナにF16戦闘機を供与することを決定したのはベルギー、デンマーク、オランダとノルウェーで、そのほかの複数のNATO加盟国がパイロットの訓練を支援している。「ファントム」のコールサインで呼ばれるウクライナ人パイロットは2月、米政府の海外向け放送「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」に対して、F16に「とても感銘を受けた」と述べ、F16をっ実戦で運用する準備は「計画どおり本格的に進んで」いると述べた。

ファントムは「F16は期待以上だった」と言う。「訓練中に得た情報だけでも、この戦闘機にどれだけウクライナ空軍の航空戦力を向上させる潜在力があるのか分かる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ナワリヌイ氏「毒殺」欧州声明、ルビオ長官「米に疑う

ワールド

米イラン合意、核施設解体含むべきとイスラエル首相 

ワールド

ガザ平和評議会、加盟国が50億ドル超拠出表明へ=ト

ワールド

イラン、米との協議で共通の利益模索 エネルギー・鉱
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中