日経平均は4日ぶり反発、一時2300円超高 急落の反動
3月5日、東京株式市場で日経平均は4営業日ぶりに反発し、前営業日比1032円52銭高の5万5278円06銭で取引を終えた。写真は2020年10月、東京証券取引所で撮影(2026年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)
Hiroko Hamada
[東京 5日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は4営業日ぶりに反発し、前営業日比1032円52銭高の5万5278円06銭で取引を終えた。中東情勢の悪化を受けて日経平均は前日までの3営業日で4600円超下落、この日は自律反発狙いの買いが先行した。上げ幅は一時2300円を超える場面もあった。買いが一服した後は上げ幅を縮小、一進一退の動きが継続した。
日経平均は前営業日比958円高でスタートした後、上げ幅を広げ、前場前半に2374円44銭高の5万6619円98銭まで値上がりした。イランが米国に停戦に向けた対話の用意を示すシグナルを送っていたとの報道で、投資家心理が改善した。足元で売りが強まっていた銘柄を買い戻す動きが活発となり、業種別ではエネルギー関連や金融株が大幅高となった。
一方、後場に入ってからは上げ幅を縮小し、664円高まで水準が切り下がる場面もあった。その後は一進一退の展開が続いた。
岡三証券のシニアストラテジスト・大下莉奈氏は「スピードを伴って調整していた反動できょうは買いが先行したが、まだ中東情勢は不透明で上値の重い展開が続きそうだ」と話している。中東懸念が和らいだ場合は、市場の関心が再び企業業績に向かうとみられ、好業績銘柄を中心に物色が広がるとの見方も示された。
テクニカル面では「25日移動平均線が位置する5万6000円近辺を明確に上回り、維持できるかが焦点になりそうだ」(大下氏)という。
TOPIXは1.9%高の3702.67ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比1.89%高の1908.3ポイントだった。プライム市場の売買代金は9兆0686億0100万円だった。東証33業種では、鉱業、石油・石炭製品、銀行など27業種が値上がり。空運、その他製品、食料品など6業種は値下がりした。
新興株式市場は、東証グロース市場250指数が5.11%高の749.61ポイントと4営業日ぶりに反発した。
個別では、半導体関連が買われアドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループが堅調だった。一方、米子会社が米国で塩化ビニールの主原料を効率的、安定的に調達するため、34億ドル(約5300億円)を投じて工場を新設すると発表した信越化学工業は4%超高。
内需関連の一角は値下がりし、ニトリホールディングスや東海旅客鉄道、ZOZOが軟調だった。主力のトヨタ自動車、任天堂は値下がりした。
プライム市場の騰落数は、値上がり1423銘柄(89%)に対し、値下がりが157銘柄(9%)、変わらずが15銘柄だった。
終値 前日比 寄り付き 安値/高値
日経平均 55278.06 +1,032.5 55204.16 54,910.33
2 ─56,619.98
TOPIX 3702.67 +69.00 3695.75 3,681.90─
3,777.30
プライム市場指数 1908.30 +35.40 1905.11 1,898.28─
1,946.81
スタンダード市場指数 1719.47 +56.18 1689.80 1,689.80─
1,738.53
グロース市場指数 972.03 +45.43 943.91 943.91─98
5.35
グロース250指数 749.61 +36.41 726.60 726.60─76
1.05
東証出来高(万株) 277746 東証売買代金(億 90686.01
円)





