最新記事
世界のキーパーソン2024

「2024年のインド」とモディ首相を読み解く4つのキーワード

2023年12月21日(木)11時00分
グレン・カール(本誌コラムニスト、元CIA工作員)
インド

ILLUSTRATION BY EMAD NOUR/SHUTTERSTCOK

<経済成長を武器にヒンドゥー至上主義を振りかざすインド首相は、国際社会でも「大国」としての利害を声高に主張する。本誌「ISSUES 2024」特集より>

インドのナレンドラ・モディ首相の世界観と2024年における行動は、「イスラム教」「イギリスによる旧植民地支配」「インドナショナリズム」「国力の増大」という4つのキーワードから読み解くことができる。

デリー南郊には、クトゥブ・ミナールという高さ72メートルの塔がそびえ立っている。12世紀末にインドで初となるイスラム王朝のスルタンが建てたもので、建設には破壊されたヒンドゥー教寺院の石が使われた。これは、イスラム教徒による征服と支配の象徴だ。

西部ムンバイのアラビア海沿いには、19〜20世紀にかけてのイギリスの建築様式で建てられた高級ホテルのザ・タージ・マハル・パレス・ムンバイや、イギリス国王でインド皇帝でもあったジョージ5世の1911年インド訪問を記念して建てられたインド門が並ぶ。いずれも大英帝国とそのインド支配の強大さと栄光を今に伝える。

一方、ヒンドゥー教の聖地ハリドワールでは、たそがれ時になると10万人もの信徒たちがガンジス川のほとりに集まり、ヒンドゥー教の火の儀式を行う。人々は両手を上げて、「内なるエネルギーを目覚めさせ、富を与えたもうた」神に対して歌をささげるのだ。ヒンドゥー教徒が国民に占める割合は70%を超える。

インドは独立以来、世俗的な多宗教・多民族国家だったが、モディの与党インド人民党(BPJ)にとって、インドはヒンドゥー教の国だ。イスラム王朝の成立に始まる従属と融合の1000年を経て、ヒンドゥー教徒はようやく、自分たちこそがインドの文化と宗教であると規定し、「インドの力」を思いどおりに振るえるようになったというわけだ。

内政面では2024年、BPJのヒンドゥトバ(ヒンドゥー至上主義、ヒンドゥー教こそインド文化と社会の基盤と見なす思想)はますますナショナリスティックに、そして狭量になり、今後もモディの政策を形づくっていくだろう。イスラム教徒やイギリスによる支配の残した「悪影響」に対するBPJの考え方によっても、政策は左右される。

モディはBJPのヒンドゥー至上主義に基づく政策をメディアがつついたり、誰であれ異議を唱えたりするのを好まない。2023年1月に英BBCは、グジャラート州で02年に起きた暴動でイスラム教徒を中心に約1000人の死者が出た問題について、州首相だったモディとBPJの関わりを問うドキュメンタリーを放送。モディ政権は内容を批判。その数週間後、インド各地のBBCのオフィスは税務当局の家宅捜索を受けた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ハンガリー関係は「黄金時代」とルビオ氏、選挙控え

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中