最新記事
黒海艦隊

また撃破!ウクライナにとってロシア黒海艦隊が最重要の敵である理由

Russia's Black Sea Fleet Problems Are Getting Worse

2023年11月8日(水)17時54分
デービッド・ブレナン

ザリブ造船所への攻撃は、増え続ける黒海艦隊の敗北リストに加わった新たな事件といえる。今年7月には、ロシアとクリミア半島を結ぶクリミア大橋がウクライナ海軍の無人偵察機によって2度目の攻撃を受けた。8月には、ロシア黒海艦隊の母港であるセバストポリ港とその東にあるノボロシスク港でロシア船舶と港湾インフラが標的となった。

 

そして9月、ウクライナの巡航ミサイルは、軍港セバストポリの乾ドックにいたロシアの揚陸艦とカリブル搭載可能な攻撃型潜水艦を破壊した。その数日後、クリミアの黒海艦隊司令部ビルも巡航ミサイルで破壊した。

カリブル搭載艦に対する一連の攻撃が行われたのは、ロシアが冬に予想される新たな爆撃作戦の準備を進めている最中だった。ロシアは2022年の冬と同じようにウクライナを凍えさせて服従させるために、ウクライナのエネルギー・インフラを標的にする作戦をとると予想されている。

ウクライナの国営エネルギー会社ナフトガスのオレクシー・チェルニショフCEOは9月、本誌の取材に対し、ウクライナは昨年よりも「準備が整っている」と語りつつも、冬という困難な課題に直面していると述べた。ロシアの巡航ミサイル対応艦船に損傷を与えれば、プレッシャーをいくらか和らげることができるだろう。

リジェンコも「特に冬を前に、ロシアのミサイル能力を軽減するうえで、ウクライナ軍は大きな成果をあげたと言えるだろう」と指摘した。

経済封鎖を突破する

ウクライナは、黒海艦隊の戦闘能力を奪うための幅広い戦略に着手している。度重なる海上攻撃の成功は、特殊部隊やドローンを使ったクリミア半島への着実な攻撃によって支えられており、ロシア占領地域の防衛網を削り取っている。

ウクライナの元国防相で、現在は国防省顧問を務めるアンドリー・ザゴロドニュクは9月、ウクライナにとって黒海艦隊を壊滅させることは必要不可欠だと本誌に語った。

「ロシアはウクライナを経済的に窒息させることを目標にしている。この状況から抜け出す唯一の方法は、黒海艦隊を破壊し、黒海の支配をめざすロシアの能力を破壊し、航行の自由を回復することだ」。

「私たちにできる唯一のことは、黒海艦隊を叩きのめし、この海域に新たな艦隊を投入しても、同じことが起きると思い知らせることだ」と、現在ウクライナのシンクタンク防衛戦略センターの会長を務めるザゴロドニュクは付け加えた。「他に選択肢はない。そして、完全に遂行できるまで、この選択肢を追求すべきだ」。

ロシアは依然として通常海軍力では黒海において圧倒的な優位を誇っており、ウクライナ南部の港を断続的に封鎖している。それは、ウクライナとウクライナの農産品を輸入している世界の国々にとって早急に解決を迫られる問題だ。とはいえ、ウクライナは型破りな攻撃作戦でロシアの軍艦の行動を抑制している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

鉱物資源協定、ウクライナは米支援に国富削るとメドベ

ワールド

米、中国に関税交渉を打診 国営メディア報道

ワールド

英4月製造業PMI改定値は45.4、米関税懸念で輸

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持:識者はこうみる
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中