最新記事
クリミア半島

クリミア大橋を破壊したとされる「水上ドローン」とは? ウクライナは「攻撃用無人舟艇」の開発に成功したのか?

What are the aquatic drones reportedly behind strike on Crimea Bridge?

2023年7月18日(火)19時24分
エリー・クック

水上ドローン攻撃で損壊したとみられるクリミア大橋 Сrimea24tv/Handout/REUTERS

<ミサイルなどより破壊力は小さいが、標的ぎりぎりまで検知されずに接近できる。だが具体的にどんな兵器なのかは専門家でもその外見さえわからないという>

<動画>ロシアの軍港を襲ったとされるウクライナのカミカゼ水中ドローン

 
 
 
 

ウクライナ南部のクリミア半島とロシア本土を結ぶ「クリミア大橋」の攻撃には、ウクライナ軍の水上ドローンが使用された可能性がある。専門家はこの水上ドローンについて、ロシア側からは検知が難しいと指摘。ウクライナ側が今後、ロシアの軍やインフラを攻撃するために、さらに多くのドローンを投入する可能性が高いと予想している。

ロシア対テロ委員会は7月17日、現地時間の午前3時過ぎにウクライナの無人艇(USV)2隻がクリミア大橋を攻撃したと発表した。ロシアの民間軍事会社「ワグネル」と関連する「テレグラム」チャンネルの「グレー・ゾーン」は、午前3時4分と3時20分の2回、橋に攻撃があったと伝えたが、本誌はこの情報について独自に裏付けを取れていない。ウクライナ政府は、攻撃を認めていない。

cremeabridge1.jpeg

同委員会は、損傷したのは鉄道橋ではなく平行して通る道路橋の方だったとし、爆発の巻き添えになり成人2人が死亡、子ども1人が負傷したとつけ加えた。

全長およそ19キロメートルのクリミア大橋は、ロシアが2014年に一方的に併合したクリミア半島とロシア本土をつなぐ重要なルートだ。ウクライナは必ず奪還すると繰り返し表明しており、専門家はウクライナが現在進行中の反転攻勢のいずれかのポイントでクリミア大橋を標的にする可能性があると予想してきた。

「違法な構造物は短命に終わる」

今回の攻撃に関連して専門家は本誌に対し、水上ドローン(無人艇)は標的に到達する直前まで検知しにくいため、ロシアがウクライナ軍の水上ドローンからクリミア大橋全体を守ることは非常に難しいだろうと指摘する。

クリミア大橋は2022年10月にも爆発で損壊している。ロシア政府はこの爆発がウクライナの攻撃によるものだと主張。しかしウクライナ政府はこれまで、橋の爆破を公には認めていない。

だが今回のクリミア大橋の爆発については、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領府のミハイロ・ポドリャク顧問が関連しているとみられる文章をツイッターに投稿。「ロシアが大量殺人のための装備を運搬するために使っている違法な構造物は、どのようなものであれ必然的に短命に終わる」と述べた。

またウクライナ議会のオレクシー・ゴンチャレンコ議員は17日、テレグラムに書き込みを行い、クリミア大橋の損壊は「ウクライナにとって大きな成功」だと述べ、「これに関与した全ての者に、国として最高の賞を授与すべきだ」と付け加えた。

ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官はテレグラムに、橋の爆破はウクライナ政府によるものだと書き込み、さらに「アメリカとイギリスの諜報機関と政治家が直接関与し、ウクライナの当局者と軍が決定を下した」と主張した。

ビジネス
「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野紗季子が明かす「愛されるブランド」の作り方
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、中国製半導体に関税導入へ 適用27年6月に先送

ワールド

リビア軍参謀総長、トルコの墜落事故で死亡

ビジネス

米国株式市場=続伸、S&Pが終値で最高値 グロース

ビジネス

再送-11月の米製造業生産は横ばい、自動車関連は減
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 5
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 6
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 7
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 10
    楽しい自撮り動画から一転...女性が「凶暴な大型動物…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中