最新記事
クリミア半島

クリミア大橋を破壊したとされる「水上ドローン」とは? ウクライナは「攻撃用無人舟艇」の開発に成功したのか?

What are the aquatic drones reportedly behind strike on Crimea Bridge?

2023年7月18日(火)19時24分
エリー・クック

水上ドローン攻撃で損壊したとみられるクリミア大橋 Сrimea24tv/Handout/REUTERS

<ミサイルなどより破壊力は小さいが、標的ぎりぎりまで検知されずに接近できる。だが具体的にどんな兵器なのかは専門家でもその外見さえわからないという>

<動画>ロシアの軍港を襲ったとされるウクライナのカミカゼ水中ドローン

 
 
 
 

ウクライナ南部のクリミア半島とロシア本土を結ぶ「クリミア大橋」の攻撃には、ウクライナ軍の水上ドローンが使用された可能性がある。専門家はこの水上ドローンについて、ロシア側からは検知が難しいと指摘。ウクライナ側が今後、ロシアの軍やインフラを攻撃するために、さらに多くのドローンを投入する可能性が高いと予想している。

ロシア対テロ委員会は7月17日、現地時間の午前3時過ぎにウクライナの無人艇(USV)2隻がクリミア大橋を攻撃したと発表した。ロシアの民間軍事会社「ワグネル」と関連する「テレグラム」チャンネルの「グレー・ゾーン」は、午前3時4分と3時20分の2回、橋に攻撃があったと伝えたが、本誌はこの情報について独自に裏付けを取れていない。ウクライナ政府は、攻撃を認めていない。

cremeabridge1.jpeg

同委員会は、損傷したのは鉄道橋ではなく平行して通る道路橋の方だったとし、爆発の巻き添えになり成人2人が死亡、子ども1人が負傷したとつけ加えた。

全長およそ19キロメートルのクリミア大橋は、ロシアが2014年に一方的に併合したクリミア半島とロシア本土をつなぐ重要なルートだ。ウクライナは必ず奪還すると繰り返し表明しており、専門家はウクライナが現在進行中の反転攻勢のいずれかのポイントでクリミア大橋を標的にする可能性があると予想してきた。

「違法な構造物は短命に終わる」

今回の攻撃に関連して専門家は本誌に対し、水上ドローン(無人艇)は標的に到達する直前まで検知しにくいため、ロシアがウクライナ軍の水上ドローンからクリミア大橋全体を守ることは非常に難しいだろうと指摘する。

クリミア大橋は2022年10月にも爆発で損壊している。ロシア政府はこの爆発がウクライナの攻撃によるものだと主張。しかしウクライナ政府はこれまで、橋の爆破を公には認めていない。

だが今回のクリミア大橋の爆発については、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領府のミハイロ・ポドリャク顧問が関連しているとみられる文章をツイッターに投稿。「ロシアが大量殺人のための装備を運搬するために使っている違法な構造物は、どのようなものであれ必然的に短命に終わる」と述べた。

またウクライナ議会のオレクシー・ゴンチャレンコ議員は17日、テレグラムに書き込みを行い、クリミア大橋の損壊は「ウクライナにとって大きな成功」だと述べ、「これに関与した全ての者に、国として最高の賞を授与すべきだ」と付け加えた。

ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官はテレグラムに、橋の爆破はウクライナ政府によるものだと書き込み、さらに「アメリカとイギリスの諜報機関と政治家が直接関与し、ウクライナの当局者と軍が決定を下した」と主張した。

キャリア
AI時代の転職こそ「人」の力を──テクノロジーと専門性を備えたLHHのコンサルティング
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米財務長官、中国副首相とマレーシアで会談へ

ワールド

全米で反トランプ氏デモ、「王はいらない」 数百万人

ビジネス

アングル:中国の飲食店がシンガポールに殺到、海外展

ワールド

焦点:なぜ欧州は年金制度の「ブラックホール」と向き
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人と参政党
特集:日本人と参政党
2025年10月21日号(10/15発売)

怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    ギザギザした「不思議な形の耳」をした男性...「みんなそうじゃないの?」 投稿した写真が話題に
  • 4
    ニッポン停滞の証か...トヨタの賭ける「未来」が関心…
  • 5
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 6
    大学生が「第3の労働力」に...物価高でバイト率、過…
  • 7
    【クイズ】世界で2番目に「リンゴの生産量」が多い国…
  • 8
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 1
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ海で「中国J-16」 vs 「ステルス機」
  • 4
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 5
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃を…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 10
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中