最新記事
ロシア

墜落したプリゴジンの航空機に搭乗...「客室乗務員」が、家族に送っていた「最後」のメールと写真

Who is Kristina Raspopova? Prigozhin plane crash stewardess

2023年8月25日(金)17時04分
エリー・クック
客室乗務員のクリスティナ・ラスポポワ

@eclairinfos/X

<墜落したプライベート機に搭乗していた女性CAは事故当日、家族に向けて「緊急の修理」により「離陸が遅れている」と連絡していたという>

ロシアの民間軍事会社「ワグネル」の創設者エフゲニー・プリゴジンを乗せていたとみられるプライベートジェット機が墜落し、ロシア当局は乗員乗客10人全員が死亡したと発表した。その1人が、客室乗務員のクリスティナ・ラスポポワだ。ロシア連邦航空局によれば、墜落機の乗務員はラスポポワと、アレクセイ・レブシン機長、ルスタム・カリモフ副操縦士だった。

■【写真】CAのラスポポワが投稿した「最後の写真」/墜落事故が報じられた直後のプーチンの様子

ロシアの保安当局とのつながりがあるとされている、「テレグラム」上のメディア「Baza」は、ラスポポワはカザフスタンとの国境に近い町エマンジェリンスク在住のロシア当局者の娘だと伝えている。ラスポポワの出身地については情報が錯綜しているが、複数の報道によれば、彼女はモスクワで育ち、数年前からサンクトペテルブルクで暮らしていた。ロシアのウェブサイト「74.RU」は、ラスポポワはカザフスタンで生まれたと報じている。

プライベートジェット墜落の詳細はいまだ不明

同じくロシアの保安当局とのつながりがあるという匿名チャンネル「VChK-OGPU」は、ラスポポワは今回の事故が起きた8月23日のフライトの数日前に、モスクワに移動していたと伝えた。Bazaによれば、彼女は出発の数時間前、家族に「緊急の修理」のため「離陸が遅れている」と言っており、空港のカフェで撮影した写真をソーシャルメディアに投稿していた。また匿名の情報筋は74.RUに対し、ラスポポワは常に「強烈な個性」の持ち主だったと述べた。

本誌はこれらの報道の詳細について、独自に確認を取ることができていない。

プリゴジンが乗っていたとされるプライベートジェットの墜落をめぐる状況は、依然として不透明だ。同機は現地時間の午後6時過ぎに、ロシア中部トベリ州のクジェンキノ近郊に墜落。その後すぐに、機体が地面に向かって真っ逆さまに落下していく様子を捉えた動画と、機体の残骸の写真が出回った。

ロシア国内の複数の報道は、同機に搭乗していた少なくとも8人の遺体が収容されたと示唆した。

墜落の原因については複数の説が浮上している。同機に積まれていたワインの箱に爆弾が仕掛けられていたという説もあれば、地対空ミサイルで撃墜されたという説もある。中には、プリゴジン本人が黒幕で、自分の死を偽造するためにジェット機を墜落させたのではないかという声もある。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁

ワールド

加州がWHO感染症対応ネットワークに加盟、米の正式

ビジネス

焦点:中国、サービス消費喚起へ新政策 カギは所得増
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中