最新記事
心理

「先延ばし傾向」 と抑うつ、不安、睡眠の質の悪さ、孤独......とは関係がある、との研究結果

2023年3月20日(月)16時27分
松岡由希子

「先延ばし」 と抑うつ、不安、睡眠の質の悪さ、孤独......と関係がありそう...... Creative Lab-shutterstock

<「先延ばしする人は心身の健康を損なうリスクが高いのか」、スウェーデンの学生3525人を対象に研究調査が実施された......>

やるべきことを後回しにする「先延ばし」と心身の不健康との間に関連性があることがわかった。スウェーデン・スフィアヘメット大学、カロリンスカ研究所らの研究チームは、2023年1月3日付の医学誌「JAMAネットワーク・オープン」でその研究成果を発表している。

研究チームは、「先延ばしする人は心身の健康を損なうリスクが高いのか」を調査するべく、2019年8月19日から2021年12月15日まで、首都ストックホルムと中部エレブルーの8つの大学に在籍する学生3525人を対象に縦断研究を実施した。被験者の63%は女性で、平均年齢は24.8歳であった。

抑うつ、不安、睡眠の質の悪さ、孤独......と関係が

被験者は1年にわたって3カ月ごとにアンケートに回答。被験者全体の73%にあたる2587人が9か月後の追跡調査に参加し、総体的な健康状態、メンタルヘルス、生活習慣などを含む健康転帰が評価された。

その結果、先延ばし傾向の強さは、抑うつ、不安、ストレス、肩や腕の痛み、睡眠の質の悪さ、運動不足、孤独、経済的困難と関係があった。

先延ばし傾向と特に関連性が強い項目は見つからなかったが、先延ばしが幅広い健康転帰にとって重きをなしている可能性は否定できない。研究論文では、今回の研究結果について「学生に先延ばしが多いことを鑑みると、学生の健康への理解を深めるうえで意義があるだろう」と評価している。

なお、今回の研究結果は因果関係を裏付けるものではない。また、現時点で考慮されていない他の要因が、先延ばしとその後の健康転帰との関係を説明づける可能性も残されている。

先延ばし傾向は改善できる

先延ばし傾向は改善できる。2016年9月に発表された研究論文では、先延ばしの改善に認知行動療法が効果的であることが示された。これは、長期的な目標を短期に分割したり、注意散漫をマネジメントしたり、ネガティブな感情を持ちながらタスクに集中するなどして、先延ばしを克服するというものだ。

研究チームは、タスクに集中しなければならないときスマートフォンを別の部屋に置いておくなど、小さなことから取り組むように説いている。


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中