最新記事

AI

「まさにホラー!」AIアートジェネレーターが次々と不気味な顔を作り出した

2022年12月27日(火)19時45分
松岡由希子

「目を背ける......」AIがホラー画像を次々作り出した...... photoschmidt-iStock

<スウェーデンのアーティストが、AIアートジェネレーターを用いて創作活動をしていたところ、グロテスクな恐ろしい画像が次々とあらゆる画像にとりつき生成された......>

ユーザーが入力したテキストをもとに人工知能(AI)が画像を自動で生成するAIアートジェネレーターは、アートとテクノロジーを融合させた新たな前衛美術の創作に活用され始めている。

スウェーデン出身のスーパーコンポジット氏もAIアートジェネレーターを用いて創作活動を行うアーティストの一人だ。彼女は2022年4月、機械学習アルゴリズムに対して命令と反対のものを見つけるよう指示する「ネガティブプロンプト」を試していたところ、虚ろな視線で険しい表情をした赤ら顔の不気味な中年女性に遭遇した。「ローブ」と名付けられたこの女性は、AIアートジェネレーターが十分に学習しているであろう有名人よりも簡単に再現されたという。

さらにAIアートジェネレーターに「ローブ」と他の画像を与えて「交配」させると、グロテスクな恐ろしい画像が次々と生成された。「ローブ」はあらゆる画像にとりつき、多種多様なジャンルや文脈を認識して置き換えられる。

>>■■閲覧注意【【画像】AIが作り出した恐怖の画像「ローブ」

拡大を恐れて使用したAIアートジェネレーターを公表せず

スーパーコンポジット氏は2022年9月、「ローブ」の画像をツイッターで投稿して一連の創作活動について明かし、SNS上で大いに反響を得た。なお、彼女は「自分が使ったAIアートジェネレーターを宣伝することで、これを用いてグロテスクなものを作るというトレンドを促したくない」との理由から、使用したAIアートジェネレーターを公表していない。

AIは人類の創作活動にどのような影響をもたらすのだろうか。英オックスフォードインターネット研究所(OII)のデジタル社会学者アン・プロイン研究員は「機械学習モデルは、何百もの芸術作品を学習した結果、想定外の方法で推定し、まったく認識していない要素に注目する可能性がある」としながらも、「これらのモデルは自律的ではなく、新たな芸術的ムーブメントを作り出すことはできない」との見解を示している。

執筆や作画にまつわる多くのサービスが不要となる

英サウサンプトン大学の博士課程に在籍するジョセフ・アーリー氏が指摘するように、専門家の多くは、AIが人類の創造性を完全に消し去るとは考えていない。その一方で、執筆や作画にまつわる多くのサービスが不要となり、ゴーストライターやイラストレーター、デザイナー、写真家の仕事が奪われるかもしれない時代に差し掛かりつつある。また、AIによって生成されたアートの急増に伴って、「アルゴリズムがアーティストの独特のスタイルを複製し、アーティストから奪い取ってしまうのではないか」との懸念も広がっている。

豪セントラルクイーンズランド大学(CQUniversity)で講師を務める写真家のブレンダン・マーフィー氏は、AIアバター生成アプリ「レンザ」がアーティストの創作活動に与える影響について論じた寄稿文で「『レンザ』のようなアプリがアートの創作方法をいかに揺るがそうとも、アーティストの個性が作品の重要なコンテキストであることに変わりはない」と主張している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国財政政策、来年さらに積極的に 内需拡大と技術革

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待 ゼレンスキー

ワールド

北朝鮮の金総書記、巡航ミサイル発射訓練を監督=KC

ビジネス

マクロスコープ:高市氏が予算案で講じた「会計操作」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中