最新記事
アルツハイマー病

「アルツハイマー病発症でもっとも危険な因子は?」改善可能だが、10年の調査でより顕著になったこと

2022年12月28日(水)16時30分
松岡由希子

米国では65歳以上の約9人に1人がアルツハイマー病に罹患している...... kuppa_rock-iStock

<カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究チームでは、長年、アルツハイマー病の危険因子の解明に取り組んできた......>

アルツハイマー病は認知症の症例のうち6~8割を占め、米国では65歳以上の約9人に1人が罹患している。アルツハイマー病の発症には様々な要因が関与しており、その危険因子として、遺伝因子と生活習慣や食生活などの環境因子に大別される。

米カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究チームでは、長年、アルツハイマー病の危険因子の解明に取り組んできた。

最も顕著な危険因子は中年期の肥満

2011年7月に発表された研究論文では、アルツハイマー病に対する改善可能な危険因子として糖尿病、中年期の高血圧、中年期の肥満、喫煙、抑うつ、低学歴、運動不足の7つを挙げて分析。その結果、最も顕著で改善可能な危険因子は運動不足であり、抑うつ、喫煙の順でこれに次いだ。

さらに研究チームは、2018年1月から12月に成人37万8615人から収集した「行動危険因子監視システム(BRFSS)」のデータを用いて最新のクロスセクション分析を行った。対象者のうち男性は48.7%で、65歳以上が21.1%を占めている。

分析の結果、アルツハイマー病の症例のうち36.9%は、改善可能な危険因子である運動不足、喫煙、抑うつ、低学歴、糖尿病、中年期の肥満、中年期の高血圧、難聴のいずれかと関連していた。また、これら8つの危険因子のうち1つ以上と関連するアルツハイマー病の症例は女性よりも男性でよくみられた。

なかでも最も顕著な危険因子は中年期の肥満で、運動不足、低学歴の順でこれに次ぐ。2011年の研究結果と比較すると、中年期の肥満がより顕著な危険因子となっている。

中年期の肥満がアルツハイマー病の発症に関連する研究は他にも

中年期の肥満がアルツハイマー病の発症に関連する可能性を示唆する研究結果は他にもみられる。英シェフィールド大学らの研究チームが2020年12月に発表した研究結果では、肥満によって脳の損傷や細胞喪失により脆弱になるおそれがあることが示された。

中年期の肥満がアルツハイマー病の直接的な原因とはいえないものの、健康的な体重を維持することで、その発症の可能性をある程度は下げられるかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

タイGDP、第4四半期は前年比+2.5% 予想上回

ワールド

収監中のイスタンブール市長、エルドアン大統領に「早

ワールド

北朝鮮、党大会で軍備目標再設定へ 前回目標は一部の

ワールド

米イスラエル、イラン産原油輸出への圧力強化で合意 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中