最新記事

米ネット

ペロシ宅襲撃事件は「夫と男娼の痴話喧嘩だった」説の出所

The Paul Pelosi Conspiracy Raced from the Fringe to Mainstream. Here's how

2022年11月8日(火)10時45分
ロレンツォ・アルバンテス、マッケンジー・サデギ(ニューズガード)

10月30日には、虚偽をまきちらす悪質なメディアは強力な味方を得た。ヒラリー・クリントン元国務長官が、ソーシャル・メディアで陰謀論を広めていたデペプの事件は「驚きではなかった」とツイートすると、その2日前にツイッターの買収を完了したばかりのイーロン・マスクが声をあげたからだ。

ツイッターで1億1300万人のフォロワーがいるマスクは、「この(陰謀)話には見かけ以上のものがあるかもしれない」とツイートし、サンタモニカ・オブザーバーの記事にリンクを張った。

リンク先のサンタモニカ・オブザーバーの記事は「恐るべき真相:ポール・ペロシは再び酔っ払い、金曜の早朝に男娼と口論していた」というタイトルで、「サンフランシスコのゲイバーで2人のゲイ男性が出会い、午前2時にバーが閉まると、一緒に家に帰った。この街では毎晩、起きていることだ。ただし、この2人の男性のうち1人はナンシー・ペロシ下院議長と結婚していた」という推論から始まる。

ツイッターを買収したイーロン・マスクは陰謀論者?ペロシ夫襲撃について、トンデモ理論を支持

根拠がなくても広がる物語

記事はこうした根拠のない主張だけでなく、デパピが「下着姿だった」など、当時ネット上で流れていた噂の数々を引用している。激しい反発を受けて、マスクは自分のツイートを削除したが、それは約9万9000の「いいね!」がついた後だった。サンタモニカ・オブザーバーは11月1日に問題の記事をウェブサイトから削除した。

劇的なニュースの後に荒唐無稽な陰謀論が広まると言う現象は、今に始まったことではない。だがソーシャル・メディアの環境ではこうした現象が生まれ、誤った物語がものすごい速さで拡散してしまう。

ポール・ペロシ襲撃事件に関する間違いだらけの報道が示すように、ニュースの消費者が情報を速く得ることを期待すると、不完全で、時には細部の間違いがある状態で発表された記事が、ツイッターなどのプラットフォーム上のエコーチェンバー効果で強化され、広範囲に拡散する虚報に簡単に変わってしまう。#Pelosigaylover(ペロシのゲイの恋人)というハッシュタグは11月3日までにツイッター上で少なくとも4万回投稿された。

陰謀論が広まったのは、マスクの一度だけの投稿や、ローカルニュースの不正確な報道、権威に対する不信感の高まりだけによるものではない。これらがひとつになって根拠のない物語になり、インターネットの隅々にまで急速に浸透していった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:日銀、早ければ3月利上げ 年3回も可

ビジネス

日経平均は4日ぶり小反落、一時初の5万8000円 

ビジネス

ソフトバンクG、25年4―12月純利益5倍 AIブ

ビジネス

キオクシアHD、26年3月期純利益最大88.7%増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中