最新記事
アップルウォッチ

「私はアップルウォッチに命を救われた」

Man in 'Life or Death' 70mph Car Crash Credits Apple Watch for Saving Him

2022年10月19日(水)22時30分
アリス・ギブス

この事故で意識を失った運転手アップルウォッチが救った(回収後の事故車) 本人提供

<事故の衝撃を検知すると、自動的に緊急通報サービスにつながり、助けを呼ぶ――アップルウォッチの新機能のおかげで救われたという感謝の声がネット上に広がっている>

ニュースサイト・レディットのあるユーザーは、交通事故にあった自分の命が助かったのは、アップルウォッチのおかげだと考えている。

米インディアナポリスに住むこの男性は先日、レディットの投稿で、運転していた車のタイヤがパンクし、車が電柱に衝突したときの話を打ち明けた。

電柱にぶつかった瞬間、車からは煙が立ち上り、男性はハンドルで頭を打った。だが、つけていたアップルウォッチの新しい安全機能により、自分は何もしなくても緊急サービス当局に事故のことが通知され、救助された。

「何千回、何万回と走ったことのある道路だった。深夜だったので、他の車は走っていなかった」と、この男性は匿名を条件に本誌に語った。

知り尽くした道を運転していたところ、突然、衝撃が走った。
「ドーンという音と共に、顔面がエアバッグとガラスでふさがれた。目を開けるとフロントガラスが陥没していた。とっさに思いついてやったのは、エンジンを切るためにスタートボタンを押すことだった」

ほとんど意識のない状態で座っていると、腕につけている新しいアップルウォッチ S8から触覚フィードバックが伝わってきた。

「ウォッチが助けを求めて連絡しているのがわかった」と、彼は言う。「『事故が発生しました』とか 『救助に向かっています』という会話が聞こえた。ウォッチを通して救急医療サービスと直接、話すことができた」

命を救うテクノロジー

アップルウォッチの衝突事故検出機能は、iPhone のiOS16とウォッチOS 8のリリースとともに数カ月前に発表されたばかり。対応デバイスではデフォルトで有効になっている。

この機能は、ユーザーが重大な衝撃を受けたことを感知し、iPhoneまたはアップルウォッチが自動的に警告画面を表示する。ユーザーは画面上の緊急通報をスワイプして起動し、緊急サービスを呼び出すか、キャンセルを選択してオフにすることができる。

10秒経過してもユーザーが何も操作をしない場合は、ウォッチが自動的に緊急サービスに電話をかけ、緊急サービスに対して何が起きたのか、正確な位置を伝えるSiriメッセージを再生する。

時計が自動的に通報したおかげで、事故にあった男性のもとにすぐ救急隊が駆け付けた。
「救助隊の人だと思うのだが、誰かに胸のあたりをこすられて、私は意識を取り戻した」と、男性は言う。「ウォッチが知らせてから10分以内のことだったと思う。もし、ウォッチをつけていなかったら、ずっとそこにいたと思う」

この男性は眼窩骨折と3本の肋骨骨折、多くの切り傷と擦り傷を負った。

「私は回復している。生きているし、明日退院する予定だ。今回の事故からおおいに学んだのは確かだ」と、彼は言う。

「アップルの衝突事故検出検知ソフトは、冗談でも子供だましの仕掛けでもない。この命を救う技術は、250ドルのアップルウォッチSE2022で手に入れることができる。私の時計はシリーズ8だが、衝突事故にあっても1点の傷もつかなかったことを付け加えたい」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米財務長官、鉄鋼・アルミ関税縮小の決定は「トランプ

ワールド

米政権がアリババや百度を中国軍支援企業リストに追加

ワールド

上院銀行委、ウォーシュ氏のFRB議長指名公聴会で前

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中