最新記事

大英帝国

植民地支配の「罪」をエリザベス女王は結局、最後まで一度も詫びることはなかった

Not Innocent at All

2022年9月20日(火)17時51分
ハワード・フレンチ(コロンビア大学ジャーナリズム大学院教授)
エリザベス女王のガーナ訪問

1961年には旧植民地ガーナを訪れ、かつて栄えたアシャンティ国の王族に会った KEYSTONE-FRANCEーGAMMAーKEYSTONE/GETTY IMAGES

<黒人奴隷を酷使して植民地で儲けたことで大英帝国の礎を築いたという過去を、逝去したエリザベス女王は謝罪しなかった>

まずい、わが国は出遅れたぞ。16世紀の半ば、エリザベスという名のイングランド女王は周辺諸国を見回して、そう気付いた。見よ、大陸の諸王国は世界の果てまで領土を広げているではないか。

先鞭をつけたのはポルトガルとスペインだった。まずはポルトガルが15世紀半ばに西アフリカまで船を出し、現地の金を輸入し始めた。それからサントメという小さな島を占領し、大規模農場で「売買可能な商品」としての黒人奴隷を働かせるという画期的な手法を考案し、サトウキビの大量生産を始めた。

大西洋を南下してサトウキビを栽培・加工し、そこで働かせる奴隷も現地で調達する。この経済モデルはたちまち欧州諸国に広まり、各国の経済を急成長させ、西洋人が「その他大勢」に君臨するという神話を生み出した。

しかしエリザベス1世の時代(シェークスピアが活躍した時代だ)、イングランドの威光が及ぶのはせいぜい隣国アイルランドまでだった。これに不満な女王は、貴族やジョン・ホーキンスのような海賊をけしかけ、大西洋上でポルトガルやスペインの商船を襲わせ、積み荷の金やアフリカ人奴隷を強奪させた。

こうしてエリザベス1世は、後の大英帝国の土台を築いた。それに続いた諸王は彼女の路線を引き継ぎ、1631年にはその名も「ロンドン冒険商人会社」を設立した。言うまでもないが、この「冒険」はアフリカの金と奴隷の暴力的な搾取を意味していた。後にこの会社は「王立アフリカ冒険商人会社」と名前を変え、なんと1000年に及ぶアフリカ貿易の独占権を付与されることになった。

同じ頃、大西洋の反対側にあるカリブ海の小さな島で、大英帝国が本格的な一歩を踏み出した。イングランドがバルバドス島を、国王直属の植民地としたのである。

奴隷なくして帝国なし

そして当然のことながら、ポルトガルがサントメ島で始めた道徳的には許せないが経済的にはうますぎる植民地経営のモデルを採用した。サトウキビの大規模農場を造り、アフリカ大陸から鎖につないで運んできた男女の奴隷を死ぬまで働かせた。

その数は、ずっと広い北米大陸の植民地に送り込んだ奴隷の総数に迫る。こうして植民地バルバドスは、本国イングランドにとって、文字どおり「金のなる木」となった。

西洋諸国の学校では南北アメリカ大陸を「新世界」と呼び、その開拓時代にヨーロッパの諸帝国が活躍したと教えている。よく語られるのは、スペインのコンキスタドール(征服者)が南米のインカ帝国やメキシコのアステカ文明を滅ぼし、ガレオン船に大量の金銀財宝を積んで持ち帰ったという武勇伝だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中