最新記事

宇宙

ブラックホールによって引き裂かれた星の結末が明らかに

2022年7月21日(木)18時50分
松岡由希子

星のガスのかなりの部分がブラックホールから外向きに吹き飛ばされる(credit:NASA / CXC / M.Weiss)

<恒星がブラックホールによって引き裂かれた後、何が起こったのかを調べた....>

星が超大質量ブラックホール(SMBH)に近づくと、その巨大な潮汐力によって引き裂かれ、スパゲッティのように細長く引き伸ばされる。これを「潮汐破壊現象」という。

米カリフォルニア大学バークレー校の研究チームは2019年10月、地球から2億1500万光年離れたエリダヌス座の渦巻銀河で100万倍以上の質量のブラックホールが引き起こした太陽のような恒星の潮汐破壊現象「AT2019qiz」を観測。

この恒星の死から放出された光の偏光をとらえ、この恒星が引き裂かれた後、何が起こったのかを調べた。一連の研究成果は2022年6月24日に「王立天文学会月報(MNRAS)」で発表されている。

恒星の物質の多くが秒速1万キロもの高速で吹き飛ばされた

2019年10月8日の分光測定では、この恒星の物質の多くが秒速1万キロもの高速で吹き飛ばされ、球対称のガス雲を形成したことが示唆された。研究チームの推定によると、この球状のガス雲の半径は約100AU(天文単位:約150億キロ)。これは地球の公転軌道の100倍に相当する。

研究論文の共同著者でカリフォルニア大学バークレー校の天文物理学者アレクセイ・フィリペンコ教授は「潮汐破壊現象でスパゲッティ化した恒星の周辺のガス雲の形状を推定したのは今回が初めてだ」と解説する。

この観測結果は、これまでに観測された数多くの潮汐破壊現象で、X線などの高エネルギー放射線が観測されなかった理由の裏付けにもなっている。恒星から引きはがされた物質によって発生し、ブラックホールの周囲の降着円盤に巻き込まれるX線は、ブラックホールからの強力な風で外側に吹き飛ばされたガスによって見えなくなる。

ブラックホール周辺のガスに何が起こっているのか

研究論文の筆頭著者でカリフォルニア大学バークレー校の大学院生キショア・パトラ氏は「この観測結果によってこれまで理論的に提唱されてきたいくつかの説が排除され、ブラックホール周辺のガスに何が起こっているのか、より限定的に考えることが可能となった」とその意義を強調する。

このような潮汐破壊現象は地球から遠く離れているため、その現象の幾何学的形状や爆発の構造を研究することはできない。フィリペンコ教授は「偏光を研究することで、その爆発における物質の分布などを推論することはできる」と指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

タイCPI、3月は予想外の下落 第2四半期には大幅

ワールド

台湾野党党首、中国訪問 「平和に向けた歴史的な旅」

ビジネス

午後3時のドルは159円後半で横ばい、再度の160

ビジネス

キオクシアHD、3月売買代金が16兆円超え 市場再
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 5
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中