最新記事

英語

世界の英語はほとんど「母語なまり」...日本語英語を堂々と話すのが上達への近道だ

2022年7月2日(土)13時02分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
PC英語学習

miya227-iStock

<世界の95%にとって英語は母語ではない。相手に伝われば何も恥ずかしがることなく「MADE IN JAPAN」の英語を堂々と話せばいい>

中学高校で6年間英語を学んでいるはずなのに、「英語が話せない」という人は多い。英語コンプレックスという国民性からか、英語にまつわる新刊はいまも毎月のように刊行され、英会話の講座もさかん。それでも、英語が話せず、英語に振り回される......。

ニューヨークが教えてくれた "私だけ"の英語──"あなたの英語"だから、価値がある』(CCCメディアハウス)は、「ニューヨークの魔法」シリーズと『奥さまはニューヨーカー』シリーズの著者が、英語と向き合ってきた日々を描いている。ともに、英語入りのロングセラーだ。

著者は、エッセイストで作家の岡田光世氏。岡田氏は、高校、大学、大学院とアメリカに留学し、語学力を磨いてきたが、「中学英語をきちんと自分のものにすれば、必ず話せるようになる」と言う。その岡田氏は、どんなふうに英語を学び、挫折を乗り越え、モノにし、活かし、人と心を交わしてきたか。そして、取材を重ね、見つけた大切なこととは?

ここでは、岡田氏が自らの経験から得た、自分の英語に自信が持てるようになるテクニックと考え方を、『ニューヨークが教えてくれた "私だけ"の英語』から全3回にわたって抜粋して紹介する。今回は、その第3回。
第1回:「受験英語だから英語が話せない」は大間違い 中学英語をしっかりモノにすれば必ず話せる
第2回:寝たふりする私の横で、私の発音を真似して笑うアメリカ人たち...その真意に後から気付いた

世界でもっとも話されているブロークン・イングリッシュ

かつての大学受験のバイブル「でる単」と「でる熟」片手に、赤門学(あかもんがく)がニューヨークにやってくる。タクシードライバーにいきなり、Where to? (どこ、へ?) と主語も動詞もない英語で聞かれ、「ひどい英語ですね」とあきれる。

これは、私が原作と英語監修を担当した英語漫画『奥さまはニューヨーカー』の1シーンで、まさに私自身がニューヨークで体験したこと。ドライバーの多くは、母語なまりの強い移民だ。

英語は、世界でもっとも広く通用し、どの言語よりも多くの人に話されている。公用語人口は、世界の言葉で英語が一番多い。英語が国際共通語として使われるようになったのは、20世紀に入ってからだ。

それまでは、フランス語がその役割を果たしていた。イギリスやアメリカが経済大国として、世界を支配するようになったことが大きい。では、英語を母語とする人の割合は、どのくらいだろうか。

ニューヨークが教えてくれた "私だけ"の英語
"あなたの英語"だから、価値がある

 著者:岡田光世
 出版社:CCCメディアハウス
 (※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中